| 研究課題/領域番号 |
18300273
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
吉岡 亮衛 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (40200951)
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| 研究分担者 |
藤田 剛志 千葉大学, 教育学部, 教授 (90209057)
KAISER Stefan 筑波大学, 文芸言語学系, 教授 (20260466)
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| キーワード | 自然科学教育 / 科学に対する態度 / 日独比較 / 調査研究 / 心構え / 科学リテラシー / 科学 / 成人 |
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| 研究概要 |
本研究は、学校での理科や数学の学習はその後の人生において有用な知識やリテラシーの習得を目指して行われるものであるとの観点に立ち、その後の人生を生きていく中で、人々が科学的な知識をどれだけ保持しているのか、また、科学に対してどのような態度を持っているのかを調査し、学校教育の意義を再考するものである。本年度は3年計画の2年目に当たる。
年度初めは昨年度の調査データの分析を行い、(1)フィリピンの子どもたちの実態と、(2)わが国及びドイツの保護者の実態について明らかにした。それらの結果を元に10月に全体会議を開いて検討会を行った。意外にも子どもたちの態度面の得点については、フィリピンが最も高く、続いてドイツ、日本は最下位となり、国際学力調査の結果とは逆の結果となったため、引き続き細かな分析を追加することとした。保護者のデータからは、子どもたち(高校1年生)よりも科学的知識に優れ、また科学的な態度面の得点も高いことがうかがえた。これは学校教育以降の要因が作用していることを示すのであろうか、さらに研究を進める必要がある。ただし、成人の被験者を得ることは日独ともに困難が大きく、引き続き被験者を増やす努力を続けて、1集団の人数が100人程度を目指すこととした。集団は、保護者、教師、大学生の3集団とすることとした。
全体会議以降は両国において追加の成人調査を行うこととし、日本はすべての3つの集団で100名以上のデータを収集し終えて分析を開始した。一方ドイツは進捗状況が芳しくないが、少なくとも平成20年の8月までには完了する予定で調査を進めている。
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