研究課題
まず、数値地理情報システム(GIS)を活用して「中越地震と平成17年豪雪の複合被害」を数値地図上に統合するデータベースを継続して開発をすすめた。次に、住民に対して実施した「地震-豪雪複合災害の被害想定アンケート」を前年度に引き続いて再精査し、コメント欄への記述内容から、地震-豪雪複合災害の場合には、建物倒壊数の増加、火災発生数の増加に加え、避難空間の不足が、強く懸念されていることを明らかにした。特に、避難空間に注目して小千谷市の避難計画と実際の視点避難所の状況を調査し、GIS上で避難行動および避難空間のシミュレーションを行った。避難移動に関しては、都市部で車による移動がほぼ不可能になる地域が見られ、徒歩でも避難所への到達に数時間を要するケースもあることがわかった。指定避難所の容量と想定避難者数のシミュレーションでは、冬季に積雪のために屋外避難所が不足し、避難者を収容しきれなくなる場合があることが明らかになった。山間部ではほとんど公共の避難所ではまかなえない場合があることもわかった。次に、積雪期地震の場合の建物被害の想定のため、積雪を加載した建築物模型を振動台上で加震し、建物の振動応答および積雪の破壊状態を観察する実験が行われ、必ずしも雪は振幅を増幅するだけでなく、条件によっては積雪による振動減衰効果もあり得ることがわかった。またこのモデル実験を計算機上で再現できる個別要素法に基づくシミュレーションプログラムも作成され、積雪の破壊現象などが再現され、プログラムの有効性が明らかになった。積雪期に斜面上の雪に加震力が加わった時、雪崩が発生する稼働の積雪不安定度の理論的検討が継続して進められ、安定度という指標が定義され、その有用性が検討された。また、および積雪層シミュレーションモデルSNOWPACKによる面的雪崩危険度予測の手法がモデル地域に対して適用され、その有効性が検証された。
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