| 研究課題/領域番号 |
18330176
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
廣田 照幸 日本大学, 文理学部, 教授 (10208887)
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| 研究分担者 |
本田 由紀 東京大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (30334262)
田原 宏人 札幌大学, 法学部, 教授 (70217165)
小玉 重夫 お茶の水女子大学, 大学院・教育学研究科, 准教授 (40296760)
苅谷 剛彦 東京大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (60204658)
大内 裕和 松山大学, 人文学部, 教授 (80309707)
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| キーワード | 教育学 / 知識基盤型社会 / グローバル化 / 教育システム / 排除と包摂 / 市民社会 / 格差 / アイデンティティ |
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| 研究概要 |
1.定期的な研究会では、メンバー全体が参加し、個別のトピックを超えた報告と討議を行う全体会と、三つのグループに分かれた分科会(国家・市民社会と教育との関係に関わる理論的問題、階層と職業に関わる理論的問題、マイノリティ、排除・包摂と教育に関わる理論的課題)とを、それぞれ毎回実施した。規範理論と実証研究の関係、社会理論と方法論の関係、いくつかのキイ概念をめぐる問題などが、焦点になった。また、研究会のうちの数回は、行政学、労働経済学の専門家などを招聘して報告してもらい、討議をすることで、他領域との関係についての理解を深めた。
2.研究会の開催と並行して、文献の収集や吟味も着実に進めた。特に、Lauder,H.らが2006年に刊行した教育社会学のリーディングスの検討はほぼ終わり、研究の一環として、日本でどう考えていくべきかについてのサブ・チームを作って考察を深めた。
3.夏に米国に二つのチームを、冬に一つのチームを英国に派遣して、英語圏における現在の教育社会学の理論的展開を調査した。各チームは、帰国後に、定期の研究会で簡単な報告を行ったが、その後、日本の理論研究の練り直しに向けて検討を継続している。
4.関西の比較教育社会史研究会と共催で、「福祉国家と教育」に関する合同研究会を企画・開催した。ポスト福祉国家段階における国家・経済と教育との関係について、深めることができた。
5.プロジェクト2年目を終えて、おおむね問題の構造が共有されたのが大きな成果である。これまでの各論的な研究を、どう理論的に見直していくかが、今後さらに展開していくべき点となっている。
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