• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2006 年度 実績報告書

地震被害発生メカニズム解明のための木造住宅の限界変形性能評価

研究課題

研究課題/領域番号 18360265
研究機関京都大学

研究代表者

林 康裕  京都大学, 大学院工学研究科, 教授 (70324704)

研究分担者 吹田 啓一郎  京都大学, 大学院工学研究科, 助教授 (70206374)
田村 修次  京都大学, 防災研究所, 助教授 (40313837)
森井 雄史  千葉大学, 工学部, 教授 (10419450)
田村 和夫  清水建設株式会社, 施設基盤技術センター, センター長 (50416822)
キーワード防災 / 解析・評価 / 建築構造・材料 / 実験 / 木造
研究概要

1、限界変形性能確認実験伝統構法木造住宅の変形性能は高い事が実験的にも確認されているが、大変形時のa)P-Δ効果、b)外装材や建具などの非構造部材の影響、c)構造部材の蟻害・腐朽の影響、d)地盤変状の影響、e)耐力偏心の影響などが倒壊条件に大きく影響を及ぼすと考えられる。平成18年度は、このうち、襖、障子などを含んだ単位フレームで構成される構造軸組架構の非構造部材の影響とP-Δ効果の影響を確認するための大変形静的載荷実験を行った。
2、近年の地震被害評価鳥取県西部地震および新潟県中越地震の被災地は中山間地であるため、いずれの被災地においても宅地の地盤変状が顕著で、木造住宅の被害が震動によって生じただけでなく、地盤変状による強制変形が加わり、損傷が増大した可能性がある。また、表層地盤の強非線形化によって、木造住宅への入力地震動特性が大きく変化した可能性も考えられる。即ち、木造住宅の被害を分析する上で、地盤の強非線形挙動についても同時に分析する必要がある。H18年度は、鳥取県西部地震と新潟県中越地震を主たる調査対象地震として、震源域の住宅被害データ、宅地被害データ、表層地盤条件などのデータを収集し、分析を行った。
3、限界変形性能評価・解析手法の開発限界変形性能評価手法の構築においては、木造住宅の完全崩壊過程とともに、地盤変状・非構造部材・蟻害や腐朽などの影響も考慮可能な精算法と木造住宅の擬似立体効果も考慮可能な簡略法の解析コードを開発する。H18年度は、簡略法については、微小変形領域の解析コードとして開発し、京町家の地震観測記録のシミュレーションを行った。

  • 研究成果

    (6件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (6件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] 伝統木造住宅の固有振動数に及ぼす温湿度環境の影響2007

    • 著者名/発表者名
      井田祥子, 新居藍子, 具典淑, 森井雄史, 小椋大輔, 林康裕
    • 雑誌名

      第6回構造物の安全性・信頼性に関する国内シンポジウム(A論文)

      ページ: 233-238

    • 査読あり
  • [雑誌論文] 常時微動計測から推定される京町屋の振動性状2007

    • 著者名/発表者名
      新居藍子, 林康裕, 森井雄史, 井田祥子, 鈴木祥之
    • 雑誌名

      日本建築学会構造系論文集 NO.613

      ページ: 43-50

  • [雑誌論文] 木造住宅の経年劣化と地域地震環境を考慮した地震時損傷度予測手法2007

    • 著者名/発表者名
      林康裕, 更谷安紀子, 森井雄史
    • 雑誌名

      日本建築学会構造系論文集 NO.615

      ページ: 77-84

  • [雑誌論文] 軸組構法2階建木造住宅の振動台実験に基づく損傷同定手法の検討2007

    • 著者名/発表者名
      具典淑, 林康裕, 青水秀丸, 鈴木祥之
    • 雑誌名

      日本建築学会技術報告集 第25号

      ページ: 69-72

  • [雑誌論文] 木造住宅の経年劣化を考慮した最大地動速度に対する損傷確率曲線2006

    • 著者名/発表者名
      更谷安紀子, 森井雄史, 林康裕
    • 雑誌名

      第12回日本地震工学シンポジウム NO.0011

      ページ: 150-153

  • [雑誌論文] 地域型木造住宅の地震被害低減策に関する研究〜三重県沿岸地域を事例として〜2006

    • 著者名/発表者名
      木曽久美子, 更谷安紀子, 森井雄史, 澤田圭, 青野文江, 渡辺千明, 林康裕
    • 雑誌名

      日本建築学会技術報告集 第24号

      ページ: 471-476

URL: 

公開日: 2008-05-08   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi