• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2006 年度 実績報告書

バーチャル都市モデルによる持続可能な都市エネルギーシステム構築シナリオの策定

研究課題

研究課題/領域番号 18360273
研究機関大阪大学

研究代表者

下田 吉之  大阪大学, 大学院工学研究科, 助教授 (20226278)

研究分担者 水野 稔  大阪大学, 大学院工学研究科, 教授 (30029269)
鳴海 大典  大阪大学, 大学院工学研究科, 助手 (80314368)
山口 容平  大阪大学, サスティナブルサイエンス研究機構, 特任助手 (40448098)
キーワード都市計画 / 省エネルギー / 新エネルギー / 地球温暖化緩和策 / 最終需要モデル / 家庭部門エネルギー消費 / 業務部門エネルギー消費
研究概要

本年度は、従来作成してきたモデルをベースに、1 現在ほぼ作成が完了している住宅部門最終需要モデルの完成と多数の都市への応用、2 業務部門でのデータベース整備、地域冷暖房等街区での対策モデル作成、3 対策メニューの立案とモデルの整備および他都市への応用を実施した。
1 住宅部門最終需要モデルのソフトウェア整備
住宅部門最終需要モデルについて、計算の高速化やコードの整備をおこなった。類型の見直しやアルゴリズム改善、新規ワークステーション導入により、多数のケーススタディが迅速におこない得る環境を整備した。
2 業務部門におけるデータベース整備地域冷暖房など地区での対策モデル作成
業務建物モデルについて、現在の業務部門最終需要モデルで用いていた建物床面積データについて、GISデータなどの導入を図り、特に小規模建物に関する床面積やエネルギー消費に関する精度向上をおこなった。また、地域冷暖房システムモデルを高度化し、最先端のシステムがシミュレーションできるようにした。
3 対策メニューの立案とモデルの整備および他都市への応用
次年度以降シミュレーションの対象とするエネルギー消費削減手法をリストアップし、それに必要な入力データや付加すべきシミュレーションモデルの開発をおこなった。また、住宅部門では住宅断熱の性能向上や機器効率変化についてのストックモデルを改良した。また、業務部門モデルにおいては、水消費、排熱量が同時に計算できるような機能の付加をおこない、多目的評価が行いうるようにした。なお、対象都市として、従来の大阪市以外に、ベッドタウンの大阪府豊中市を取り上げ、現状再現できるモデルまでの作成と、簡単な将来シナリオ評価をおこなった。

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (5件)

  • [雑誌論文] 地域冷暖房の個別熱源システムに対する省エネルギー性の検証 コージェネレーションシステムを利用した吸収ボイラ方式システムのシミュレーション評価2007

    • 著者名/発表者名
      名古田 知志
    • 雑誌名

      空気調和・衛生工学会論文集 118

      ページ: 37-47

  • [雑誌論文] 地域熱供給システムの省エネルギー性評価に関する研究 全国123プラントのデータを基にした要因分析とCGS評価手法の検討2007

    • 著者名/発表者名
      名古田 知志
    • 雑誌名

      日本建築学会環境系論文集 613(印刷中)

  • [雑誌論文] Proposal of a modeling approach for evaluation of city level energy management considering urban form2007

    • 著者名/発表者名
      Yohei Yamaguchi
    • 雑誌名

      Energy and Buildings (印刷中)

  • [雑誌論文] Evaluation of city-scale impact of residential energy conservation measures using the detailed end-use simulation model2007

    • 著者名/発表者名
      Yoshiyuki Shimoda
    • 雑誌名

      Energy (印刷中)

  • [雑誌論文] 地区を基本単位とした都市エネルギー需要のモデル化と将来シナリオに関する研究2006

    • 著者名/発表者名
      下田 吉之
    • 雑誌名

      都市計画論文集 41・3

      ページ: 833-838

URL: 

公開日: 2008-05-08   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi