| 研究概要 |
施設建築と住宅建築に相違点が生じるのは、施設で提供できるサービスとできないサービスが関係していると考えられる。そこで、このサービス考察することで両者の補完が可能ではないかと考え、医療施設に対してアンケート調査を企画し、一般的な医療サービス(外来診察や入院療養)以外に、どのような医療サービスを施設外で行っているかについて全体的な傾向を調べた。方法としては、往復葉書にアンケートを記載し、回答を返信してもらった。調査対象は東京を除く関東6県に存在する医療施設(NTT指定第3業種)の5,971件である。アンケート内容は15項目で、主に病床数や設備の配置などの基礎データと地域への医療サービスについて質問をした。有効回答数は866件(15.2%)であり、これを分析の対象とした。分析の結果、次のような傾向が見いだせた。1.訪問医療は319件、往診は217件の病院が行なっていた。主に病床数の少ないクリニックや診療所が主体となって、地域に医療サービスを提供している傾向が見られた。2.訪問看護については129件行なっており、病床を多く持っている病院と無床病院の両者に多く見られた。3.他の種類の訪問サービスも少ないながら行なわれていた。具体的には、老人ホームの往診、警察の留置所、訪問服薬指導、デイケア、脳卒中後遺症、難病、人工呼吸器装着児童、認知症、特養、点滴、バルン交換、精神科訪問看護、生活支援の一部である。以上より、これまで施設の中で行われていると考えられがちだった医療サービスが施設の外でも広く提供され、住宅が施設の機能を補完し始めていることが分かった。また、施設外での医療サービスを提供している医療施設は小規模なものが多く、施設外サービスに特化していることがうかがえた。
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