研究課題/領域番号 |
18360292
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研究機関 | 京都大学 |
研究代表者 |
宗本 順三 京都大学, 工学研究科, 教授 (60219863)
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研究分担者 |
鉾井 修一 京都大学, 工学研究科, 教授 (80111938)
吉田 哲 京都大学, 工学研究科, 准教授 (10293888)
松下 大輔 京都大学, 工学研究科, 講師 (90372565)
唐 ペン 岡山理科大学, 総合情報学部, 講師 (40378815)
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キーワード | 都心 / コンパクト化 / 集合住宅 / 人口移動 / 環境負荷 / 土地利用の複合化 / 生活行動圏 |
研究概要 |
利用施設の居住地からの移動時間分布を確率モデルとして構築し、既知の確率分布であるガンマ分布を用いたガンマ分布:移動時間分布モデルと、本研究で構築した施設立地:移動時間分布モデルの2つを用いて、移動時間の分布を推計した。特に、後者では、居住者がある施設を利用する可能性と、利用施設の立地の2つの変数を用いて、利用施設の居住地からの移動時間分布モデルを理論的に構築した。移動時間の分布の推計精度では、3分の2以上の項目で、本研究で構築したモデルの決定係数が0.6を上回った。距離抵抗として同じ値を用いても、施設の立地を変数として取り入れることで、地域による移動時間分布の違いを表現できることが明らかとなった。交通手段別に見ると、都心での自動車、全ての地域区分でのバス、電車の利用で精度が低い。これらの交通手段では居住地周辺の短時間の移動では利用されないことが一つの要因と考えられる。店舗の種類別に見ると生鮮食料品店、運動施設、美容施設、医療施設で推計の精度が高く、衣料品店、外食、文化施設、娯楽施設で精度が低いことがわかった。施設立地:移動時間分布モデルでは移動時間のみで施設の利用可能性を定義したため、前者の項目では居住地からの距離がより重視されるので推計精度が高く、後者の項目では施設の規模、質などがより重視されるため推計精度が低いと考えられる。距離抵抗の値を交通手段別に見ると、全ての項目で徒歩、自転車、自動車、バス、電車の順に値が大きく、自動車や公共交通で移動時間に対する負担が小さいことが明らかとなった。店舗の種類別に見ると、生鮮食料品店、運動施設の利用で距離抵抗の値が大きく、外食、文化施設の利用で値が小さいことがわかった。前者の項目では施設までの移動時間がより重視され、後者の項目では施設の規模や質など移動時間以外の要素がより重視されることが明らかとなった
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