研究課題
基盤研究(B)
この調査研究は、初年度に、大阪市、神戸市の都心で2000-2006年、京都市の都心で1999-2006年に供給された集合住宅の諸元を建築認定申請書や新聞広告などから、従前用途を住宅地図から悉皆調査し、この供給に基づいて通勤や通学の移動によって排出されるCO2の削減量の評価をモデル的に行い(第1部)、また、都心の街区での土地利用変化に与えた影響を明らかにした(第2部)。さらに、都市機構の管理する都心・郊外の集合住宅や分譲された戸建て住宅地、その中間地点の密集市街地の一般住宅の居住者を対象とした生活行動圏域調査を2年度目に行い、都心や郊外、密集市街地の居住者が、店舗や病院など日常生活で利用する施設までの距離と移動手段の実態を明らかにした(第3部)。3年度目には、このデータを用いて、都心、密集市街地、郊外の居住者の日常利用する店舗の利用について、確率密度分布のモデルを構築し、モデルの実証性を明らかにした(第4部)。
すべて 2008 2007 2006
すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (6件)
Proceeding of the 6th International Symposium on City Planning and Environmental Managementin Asian Countries (ISBN 4-9980612-6-7)
ページ: 43-54
Proceedings of the 12th Seminar of JSPS-MOE Core University Program on Urban Environment
ページ: 447-462
