| 研究概要 |
本研究は虚弱高齢者の自宅に予防訪問を行い、その効果を身体心理社会的側面から評価を行うことを目的としている。平成20年度の研究実績は、前年度に作成した在宅虚弱高齢者のための予防訪問をプログラムを実施し、1年目の効果を評価したことである。調査地域として、大阪府下からA市(人口78560人高齢化率17,8%)、B市(人口66092人高齢化率16,3%)、C町(人口18861人高齢化率26,6%)の3地域を選択した。これらの対象地域に住む介護保険サービスを過去3か月間利用していない要支援高齢者323人(男性84人:26.0%、女性239人:73.4%、平均年齢79.9才標準偏差6.5)を対象に訪問群を161人、対照群を162人して、無作為に割り付けを行った。訪問群の高齢者に対しては、地域包括支援センターの看護保健福祉職等により、原則として6か月に1回、予防訪問プログラムを実施してきている。A市とB市は平成20年4月より、C町は平成20年1月より、予防訪問プログラムを開始した。なお、対照群の高齢者に対しては各市町村における通常の地域・在宅ケアを提供している。A市とB市には平成21年3月に、C町には平成20年12月に介入後1年目の高齢者の身体心理社会的効果を評価するために対象者323人に郵送調査を実施した。C町の研究対象者125人についての1年後の評価では、各対象者のべースラインの値と年齢を調整して検討した結果、介入群に明らかな効果はみられなかった。今後、A市とB市のデータを追加して分析し、さらに虚弱高齢者の予防訪問に関する1年目の効果について、検討を進める予定である。
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