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持続可能な発展戦略の最重要課題であるマラリア撲滅のための社会疫学的研究を実施。マラリア・アウトブレクが生起した東ロンボク島とシャンヘイ群島を対象に社会的貧困とマラリアアウトブレイクとの因果関係を、特にマラリア感染拡大を経済的・政治的・社会的・文化的、環境的な諸要因間の相互依存関係の解明を通してマラリアアウトブレイクのメカニズムを分析。1000名住民を対象に血液検査と質問紙調査を実施。今年度は、マラリアアウトブレイクと地球温暖化による異常気象の影響にも焦点を当て、マラリア高度蔓延地域で、かつ最貧困の東ロンボク島のクロワル、ジェロワロ、バルアンハジの3地区を対象地域とした。
「マラリアコントロール5カ年行動計画」では、われわれ社会学者が疫学医療研究班と連携して研究交流を行う点に優位性が認められた。そして、マラリア撲滅プログラムの一環として、WHOやインドネシア保健省、海外NPO/NGOとの協力を得て、当該地域での「コミュニティ・地域診療所・大学研究所との協働システム」の構築に対する国際支援活動の可能性を探った。また、「途上国の子どもたちにマラリア診断キット」を送る日本の国際支援活動「マラリア・フロント基金」を追証し、途上国への海外支援における「ピンポイント支援」システムの重要性を評価検討した。本研究はマラリア蔓延地域の社会的実状に合わせたマラリア撲滅プログラムと国際支援体制についてパイロットモデルの構築をめざしたものである。なお、2009年度には「マラリア・コントロール・プログラム」を刊行予定。
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