| 研究概要 |
次世代(2010年以降)の移動体無線通信システムの所要周波数帯域幅算出法として、即時系でモデル化される回線交換型トラヒックと待時系でモデル化されるパケット交換型トラヒックの混合について、それぞれにおいて算出された所要周波数帯域幅を、全無線チャネルで共用したときの効果を数値計算したところ、パケット交換型トラヒックがほとんどのチャネルを占有してしまうことがわかったので、パケット交換型トラヒックには全チャネルを使わせず、回線交換型トラヒックには全チャネルを使わせるという共用方法により、回線交換型トラヒックの効率も上がることを確認した。
本研究の中で、(株)NTTドコモやノキアの技術者らと考案した全世界の次世代移動体無線通信システムIMT-Advancedのための周波数帯域幅算出法と、それによる所要周波数帯域幅が、2007年11月の世界無線通信会で決定された。その方法を中心に関連技術を解説した本H. Takagi and B. H. Walke(編著)、Spectrum Requirement Planning in Wireless Communications, John Wiley and Sons, 2008(248ページ)を出版した。
無線通信システムにおける送信フレームへの周波数資源の動的割当て法として、確率過程モデルの時間に依存する状態確率の解析を行った。関連して、有限の待合室をもつ待ち行列において、全稼動期間の確率分布を、ラプラス変換ではなく、時間の陽関数として与えた。
|
