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平成18年度は、平成15-17年度基盤研究で開発した「キャンペーン評価法」をイベントとマスメディアを合同併用した事業評価を改善作成した。キャンペーン手法に関する情報が記載されている「身体活動のプロモーション(米)」、「アクティブ・リビングの普及(カナダ)」、「ヨーロッパスポーツ振興理論(オランダ)」、「身体活動プロモーションのガイドライン(フィンランド)」、身体活動のプロモーション:提供者のためのガイダンス(イギリス)」「身体活動プロモーションの地域戦略(オーストラリア)」を参考文献としてキャンペーン事業におけるシナリオ評価指標を作成した。その後、平成15〜17年度基盤研究で収集した国内外の自治体スポーツ振興キャンペーンの事例データ(国内:519ケース、国外:261ケース)を評価分析し、効果的な事業に見られるイベント、コミュニケーメッセージ、コミュニケーションチャンネルの組み合わせの特徴の分析を試みた。また、現在試験的に実施しているイベントキャンペーンの理解度を把握するために神戸市民を対象とした質問紙調査を実施し、メディアメッセージの浸透度や記憶メッセージの内容分析を行った。これらの調査情報とコミュニケーション分野で最近注目されているキャンペーン理論に基づいて、次年度に筆者らが実践する熟年層を対象としたキャンペーン案を開発し・実践の準備を行った。
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