| 研究概要 |
高齢者が心身の健康や生きがいやQOLを改善するためには定期的に身体活動を行うことが重要である.しがって,高齢者に運動・スポーツを開始させ継続させるための施策や介入が求められる.そこで,高齢者の運動行動変容に及ぼすTTMに基づく介入の有効性や関連・介在・影響する要因の独自性や共通性を明らにすることがこの研究の目的である.平成18年度は在宅高齢者を対象として,TTMの構成要素である運動行動のステージ,行動変容のプロセス,意思決定のバランス,セルフ・エフィカシー及び他の介在・関連要因の現状を調査し分析中である.
1)調査対象者と調査期間
山口県H市選挙人名簿より無作為抽出で65歳以上の在宅高齢者1,800人(男性900人,女性900人)を調査対象者として,在宅高齢者のTTMの構成要素及び介在・関連要因を明らかにするために郵送法による質問紙調査を平成19年1月から2月に実施した.その結果,1,136人(男性593人,女性543人)より回答を得た(回収率63.1%).
2)調査内容
調査目的に基づいて,TTMの構成要素である運動行動のステージ,行動変容のプロセス,意思決定のバランス,セルフ・エフィカシー及びソーシャル・サポートなどの介在・関連要因を調査内容とした.
3)結果
測定したTTMの構成要素である運動行動のステージ,行動変容のプロセス,意思決定のバランス,セルフ・エフィカシー及びソーシャル・サポートなどの介在・関連要因の内容・項目の妥当性と信頼性を分析して,それら項目(尺度)の信頼性を確認した.現在,TTMの構成要素と介在・関連要因との相互関連や因果関連を明らかにすべく,共分散構造分析の手法を用いて分析を行っている.
|
