| 研究概要 |
平成18年度は地域在宅高齢者における変形性膝関節症と認知障害が転倒と関連するかを横断的に調査した。地元地域自治会の協力を得て、在宅高齢者(平均年齢79歳)を対象として、変形性膝関節症の検診を含む種々の下肢機能検査と神経心理学的検査を実施した。過去1年における転倒経験とその状況の聴取から対象者を転倒群と非転倒群に分類した。下肢機能検査の測定項目は、変形性膝関節症の有無、自由歩行速度、膝関節の主観的機能評価スコアー(Japanese Knee Osteoarthritis Measure, JKOM)、膝関節の伸展筋力と固有感覚(運動・位置覚)、および静的バランス能力(片脚起立時間)である。運動・位置覚の評価として、磁気センサー式空間計測装置を用いて膝関節repositioningの精度を測定した。神経心理学的検査は、知的機能簡易検査(Mini Mental State Exam, MMSE)、気分(Profile of Mood States, POMS)、意欲(Clinical Assessment for Spontaneity, CAS)、注意(Clinical Assessment for Attention, CAT)、視力・視野検査である。
転倒群の対象者数に占める割合は43%であり、変形性膝関節症を有する者の割合は57%であり、いずれも高かった。対象者全員が後期高齢者であったため、速度、膝筋力等の下肢機能項目は総じて低かった。転倒群と非転倒群を単変量解析によって比較した結果、差のある傾向を認めた下肢機能の項目は変形性膝関節症とJKOM中の日常生活動作制限のドメイン得点であった。運動・位置覚は個人差が大きかったが、転倒との明らかな関連は認めなかった。
今後は、対象者数を増やしながら、軽倒に関連する認知障害の種類を同定し、平成19年度予定の同時注意課題下の歩行検査へと発展させる計画である。
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