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本研究の結果、以下の結論を得た。まず学校教育の現場で環境教育を充実させるためには、「総合的な学習の時間」や、家庭科、技術科などの既存科目を大胆に整理統合し、「環境科」という科目を新設するべきである。次に市民団体における環境教育活動をさらに拡大するためには、会費を欧米レベルに引き下げ、会員数の増加を図ることが最も重要である。さらに学校教育の現場に、環境保護団体の専門家が直接関与できる環境を整えるべきである。また、特にアメリカには多数の優れた環境教育プログラムが存在するが、これらは日本ではあまり普及していない。その最大の原因は、日本におけるライセンス取得団体が、本来環境教育とは直接関連を持たない団体だからである。これらの優れた環境教育プログラムをわが国で本当に普及させるためには、環境教育を本来の課題とする団体への権利の移譲が必要である。
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