研究課題
基盤研究(C)
本研究は、学習指導要領改訂の際に重要な知見となる児童生徒の成績や態度に対する教育課程の移行による影響や社会的な影響を把握するため、平成元年度より実施している追跡調査の継続研究である。2006(平成18)年度は5地域の公立高等学校第2学年の生徒、2007(平成19)年度は同じ5地域の公立中学校第2学年の生徒を対象に調査を実施した。高等学校2年生を対象とした調査では、1995年度に実施した同一8校での調査と比較して以下のような結果が見いだされた。理科問題については、今回の正答率が55%と95年度調査の正答率と同じであった。95年度調査と5%ポイント以上の差がある問題は20題中6題で、正答率が上がった問題が2題、下がった問題が4題であった。数学問題については、今回の正答率が62%と95年度調査の正答率と同じであった。95年度調査と5%ポイント以上の差がある問題は20題中4題で、正答率が上がった問題が2題、下がった問題が2題であった。中学校2年生を対象とした調査では、1992、2003年度に実施した同一地域14校での調査と比較して理数問題では以下のような結果が見いだされた。理科問題の正答率は、92年度59%、03年度53%、今回53%であった。03年度と5%ポイント以上の差がある問題は20題中2題で、正答率が上がった問題と下がった問題が各1題であった。数学問題の正答率は、92年度57%、03年度54%、今回55%と変化なかった。03年度と5%ポイント以上の差がある問題は20題中3題で、正答率が上がった問題が2題、下がった問題が1題であった。
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