研究課題
基盤研究(C)
本研究は、インド内及びインド洋周辺海域世界、さらに東アジア(日本を含む)に広域ネットワークを拡張したインド人商人(特にムスリム)を取上げ、その経済的活動のみならず、滞留・定住先の地域での社会・宗教的活動や政治的関与などを、調査・分析するものである。本研究の概要は、以下のようになる。(1)イギリスや日本などの帝国や植民地体制が提供した商業権益に関わる情報や通信、通貨、財産管理などの諸インフラを、こうした在来商人がどのように自己の広域展開のために活用したか、という制度史的な視点を重視している。(2)新しい歴史史料の探求を進める。具体的には、商標や意匠、特許、営業ライセンスなど、商業・工業上の知的所有権に関わる登記資料などを体系的に収集するほか、口述資料も重視する。(3)19-20世紀前半における西欧植民地体制のアジアにおける展開を、在来商人資本の戦略と動態の文脈で再検討することを、大きな目標として設定している。
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生存基盤持続型の発展を目指す地域研究拠点
ページ: 1-24
南アジア研究 20号
ページ: 190-207
Journal of the Economic and Social History of the Orient, Leiden, Brill Vol.50, No.2-3
ページ: 287-324
外国学研究 神戸市外国語大学66号
ページ: 77-105
現代思想(特集イスラームと世界-衝突か抵抗か)(青土社) 34巻6号
ページ: 212-229
