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本年度は、イスラエルの大学の教授Uri Ben Zion氏らとともに、中国の株式市場についての分析を進めるとともに、Ohio State University教授であった大垣昌夫氏(2009年9月より慶應義塾大学教授)との共同研究に多くの時間を費やした。
このうち、中国の株式市場についての分析では、株価が前日に上昇したか否かという情報が株式市場に影響を与えている可能性があることが示されており、本年度"International Review of Financial Analysis"という専門雑誌に投稿した。その結果、編集者から、改訂の上で再投稿するようにという指示があり、その改訂をほぼ終了することができている。この研究成果については、論文の掲載が確定するまで引き続き改訂を行う予定である。
大垣昌夫氏との共同研究では、人々の持つ世界観などが経済行動に与える影響を分析し、論文としてその成果を執筆した。具体的には、アンケート調査や経済実験などの手法を活用して、人々が持つ宗教や文化、子供の教育に関する考え方などが、経済行動、金融行動にどのような影響を与えているか調査を行った。そのような調査をもとに、論文を執筆し、学会発表などを行った。学会発表や共同研究者との打合せのなかで、追加調査の必要性が指摘されていたが、本年度の研究費の多くは、その追加調査のために支出した。これらの研究に関して、現在、最初の成果がWebジャーナル(Journal of Behavioral Economics and Finance)上に公表されているが、今後はこの論文を改訂して海外のトップジャーナルに投稿するほか、関連論文も執筆する予定である。
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