| 研究課題/領域番号 |
18530333
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 研究機関 | 日本大学 |
|---|
研究代表者 |
若林 敬造 日本大学, 国際関係学部, 教授 (90201144)
|
|---|
| 研究分担者 |
豊川 和治 日本大学, 国際関係学部, 教授 (10318339)
藤田 祐 産業能率大学, 経営情報学部, 助教授 (10238587)
|
|---|
| キーワード | TMS / トラック輸送 / 実車率 / 積載効率 / 電子メール / Web / 求貨求車システム / 帰り荷確保 |
|---|
| 研究概要 |
わが国の陸上輸送の大部分を担当するトラック輸送について、現在提供されている複数のTMS製品の業務機能、利用情報技術などを文献調査した。また輸送効率ならびに情報技術の経年変化を示す各種統計データを調査した。
その結果、1995年以降のインターネットの急速な発展に伴い、TMSも情報ネットワーク技術を応用した車載端末、電子メール、GPSなどを積極的に利用したものが主流になっている状況が明らかになった。
特に電子メールについては、高価な車載端末の導入なしに携帯電話で利用することもでき、今後一層の利用拡大が見込まれる。しかし各トラックから送られてくるメールを配車センター側ではうまく管理する必要がある。そこで現在の一般的な電子メールソフトで行えるメールのディレクトリ管理について、その機能を詳細に調査した。
一方、輸送効率の面からは、情報技術の積極的利用により実車率の向上は見られるものの、積載効率はなかなか向上しない現状が明らかになった。
規模の大きなTMSの場合、輸送効率の向上を目指す仕組みが取り入れられてはいるが、大部分を占める中小規模のトラック輸送業者にとって、その導入は容易なものではない。むしろ、Web経由で発信される情報をうまく利用し、効率的な輸送を目指すというのが現実的な選択肢になる。この意味で、空車走行を排除するために、帰り荷の確保を支援するWeb上の求貨求車システムなどは、今後の利用拡大が期待できる情報技術であり、TMSもその仕組みを取り込んだ小規模なものが望ましいと考えられる。
しかし、やみくもに帰り荷確保を行っても、輸送効率は向上しない。そこで帰り荷確保により実車率および積載効率が向上する条件について、その明確化を行った。
|
