| 研究課題/領域番号 |
18530333
|
|---|
| 研究機関 | 日本大学 |
|---|
研究代表者 |
若林 敬造 日本大学, 生産工学部, 教授 (90201144)
|
|---|
| 研究分担者 |
豊川 和治 日本大学, 国際関係学部, 教授 (10318339)
藤田 祐 産業能率大学, 情報マネジメント学部, 准教授 (10238587)
|
|---|
| キーワード | TMS / トラック輸送 / 電子メール / 迷惑メール / 積載効率 / 限界利益 / 求貨求車システム / 帰り荷確保 |
|---|
| 研究概要 |
わが国の陸上輸送の大部分を担当するトラック輸送については、1995年以降のインターネットの急速な発展に伴い、TMSも情報ネットワーク技術を応用した車載端末、電子メール、GPSなどを積極的に利用したものが主流になっている。特に電子メールについては、高価な車載端末の導入なしに携帯電話で利用することもでき、今後一層の利用拡大が見込まれる情報技術である。本年度は電子メール利用における最大の社会的問題である迷惑メールについて、現行情報技術における対処策を調査した。
一方、輸送効率の面からは、このような情報技術の積極的利用により実車率の向上は見られるものの、積載効率はなかなか向上しない現状がある。特に積載効率の向上は、トラック運送事業者の利益拡大のみならず、CO2排出量削減による環境負荷低減にも貢献するため、その実現が急務になっている。
規模の大きなTMSの場合、積載効率を管理する仕組みが取り入れられているものもあるが、大部分を占める中小規模のトラック運送事業者にとって、その導入は容易なものではない。むしろ、Web経由で発信される情報をうまく利用し、効率的な輸送を目指すというのが現実的な選択肢になる。この意味で、空車走行を排除するために、帰り荷の確保を支援するWeb上の求貨求車システムなどは、今後の利用拡大が期待できる情報技術であり、TMSもその仕組みを取り込んだ小規模なものが望ましいと考えられる。
しかし、やみくもに帰り荷確保を行っても、積載効率や利益は向上しない。そこで本年度は、帰り荷確保により積載効率および限界利益が向上する条件について、その明確化を試み、中小規模のトラック運送事業者が帰り荷確保行う際に従うべき意思決定基準を提案した。
|
