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情報化から活性化へつなぐには、市民によるメディア表現活動が有効であることを明らかにした。その結果を受け、(1)地域住民が情報の収集・発信者になること(2)地域住民が発信者になれるような表現教育の充実(3)幸福度を増すためにコミュニケーションをデザインすること、を提言した。また、ケーブルテレビを対象にパブリック・アクセスに関する調査研究を行い、(1)ケーブルテレビの約36%が実施しデジタル化後は約50%に達すること(2)課題は、「継続性」であることを明らかにした。また、市民活動に使えるメディアツールとして「新聞ブログ」、携帯電話を使った「あしあと.jp」も開発し有効であることを立証した。
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