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本研究は、1980年代以降の高等学校における教育改革が、「新しいタイプの高校」の設置に止まることなく、各学校における教育活動の組織化にまでインパクトを及ぶすものであったとの認識に立って、改革が一段落したと思われる現時点においてその実際を明らかにし、教育改革の帰結を各学校の教育実践のレベルにおいて探ろうとしたものである。研究では、まずもって、1980年代以降の高校教育改革と高校教育研究の動向を探るとともに、その成果をもとに、各学校における教育活動の組織化とその変化を把握するためのフレームを「類別(classification)」と「枠づけ(framing)」をキー概念として構築した。しかし、平成18年11月に「世界史未履修問題」が社会問題化し、教育課程の構成に立ち入る調査の実施が困難となり、研究計画の見直しが求められた。そのため本研究では、状況の変化のなかで調査実施の可能性を探りつつ、高等学校普通科を想定して学校における教育活動の組織化の領域の整理を行うとともに、まずは調査に代わるものとして入手可能な範囲の実践報告や教務内規などをもとに、改革が各学校の教育活動のどこに、どのようなインパクトを及ぼし得るかを予測・検討、仮説の具体化を試みた。すなわち、学習指導については「教育課程の編成」「生徒の履修」「学修の成果の評価」を核に、組織化の態様を、類別と枠づけのフレームのなかで仮説化した。さらに、同様に生活指導と進路指導についても仮説化を行い、加えて、それと各学校の属性や教育目標、経営目標、抱えている教育課題との関連を想定し、組織化の動因を探る枠組の構築を図った。以上の作業を経て、各領域における組織化の態様を明らかにすると同時に、それが80年代以降の高校改革の枠組に沿いつつも、各学校レベルの現実的課題や状況にどのように規定されるものであるかを明らかするための調査に具体化した。
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