| 研究概要 |
プラスチックはその特性(加工性,軽量,安価など)を活かした多くの技術開発がなされ,利便性をはじめ生活環境に多くの恩恵を享受してきた.一方で,大量生産,大量消費,大量廃棄により,多くの廃プラスチックが発生するようになり,プラスチックが難分解性であることから,ごみ量増加,最終処分場の逼迫を招く要因となっている.
本研究では,平成18年度において,都市規模や収集方式,焼却方式等が異なる80程度の特徴的な市町村をピックアップし,廃プラスチックの排出量,処理量,資源化量とその方法に対するヒアリングを郵送法により実施した.
ヒアリング項目は,計画収集人口,一般廃棄物の排出状況,廃プラスチック類を含む容器包装の分別収集・選別保管に係るエネルギー消費量,費用等に関する項目である.これらのデータを人口規模およびその他プラの排出量毎に分類し,都市規模毎の現在のその他プラ類の処理・資源化方法の特徴と都市規模と処理量,資源量の関係について検討を行った.また,処理・再資源化に係る電力消費量や燃料消費量のエネルギー使用量と費用に関しても都市規模毎で比較評価し,その関係について検討を行った.
その結果,プラスチック類分別収集の有無による,中間処理における環境負荷・コスト面への影響は小さいことが明らかになった.また,中間処理方式として特にガス化溶融方式とストーカ炉+廃溶融の2種類について比較を行った結果,年間焼却量に関わらず,ガス化溶融方式よりもストーカ炉+灰溶融方式が低環境負荷な焼却方式であった.さらに資源化に関しては,溶融施設においてスラグ化されているものの,その供給先が少ないために最終処分されているところもあり,販売先のルートの確保も必要である.今後は廃プラスチックの再資源化についてより検討を行っていく.
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