|
医療における身体拘束を含む管理手法については、本研究に先行して行った準備的研究により、
1)精神科領域の急性期治療管理はいくつかの特定の類型に集約されるため、診療ツールを用いることによって管理状況に関する診療データを集積・分析することが可能で、これによって得られた情報は診療の安全性や効率性、診療の質確保に貢献できる可能性がある。
2)精神科領域に限らず身体拘束の必要性は存在するため、同一の基準や概念、評価方法を共有して情報や意見の交換をすることによって、領域を超えた形で有用な身体拘束に関する安全管理の取り組みや技術の発展・共有の可能性がある。
などの点が判明している。本研究ではこれらを踏まえ、さらに多様な医療現場での検討を行うために、別項に示す情報発信の機会を設けた。また、研究者が所属する医療機関では症例を通じた議論のほかにも、医療機関全体で行う安全管理講習において話題に取り上げるなどして、領域を超えて汎用できる身体拘束の考え方・あり方を継続的に検討した。その結果、精神科における法的規制がある種の特殊性を生じている可能性が示唆された。より具体的には、同意、最小化、判断などの要素において領域間で若干の概念相違が見られ、精神科領域では適正化の概念が広く浸透しているものの、その対策は形式的になりやすい特徴があった。一方で同意取得については身体科領域でより一般的であった。関連インシデントでは、精神科で自傷・他害などの問題行動の頻度が多いのに比べ、その他の医療領域ではルートトラブルが多くを占めた。転倒転落のおそれは両者に共通していた。現在も検討を継続中で、都度機会を設けて成果を集約し、包括的な議論・考察を加えて情報発信を重ねている。今後は領域範囲を拡げ、各方面からの情報・意見収集を重ね、多くの領域で共有可能な概念基準や診療ツールの開発可能性を継続的に検討していく予定である。
|
