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平成19年度の研究費で、以下の成果を得た:
1)住民台帳チェックによる対象者の募集:沖縄国際大学の研究助手アルバイトの先導及び学生らの協力により、百歳以上の対象者候補の名簿に基づいて被験者募集を行い、これまでの被験者272名から19年度には総計で351名の被験者を確保した。今後もさらに被験者数増を目指して、約400名の対象者の確保を目標とする。
2)地方公共団体等とのミーティング:地方自治体によると老人介護施設の代表らとのミーティングにおいて研究原案を説明し、住民台帳閲覧許可の協力と理解を得ることができた。
3)学会発表:初期の研究結果について、Gerontological Society of Americaで発表した。
4)3つの研究グルプにおける研究協力の推進:昨年度3つの研究グループ(OCS+PHRI+NEW ENGLAND CENTENARIAN STUDY GROUP)の間で会議が行われた。会議は上記の学会地であるサンフランシスコで行われた。
5)A後の研究成向上のため、Okinawa Centenarian Stud(OCS)と道府県年齢調整死亡率(厚生労働省)で収集したデータの再考察:この考察によって4つの論文を発表することができた。論文(1)では、沖縄と全国における平均寿命の性差の要因となる死亡率と年齢層の関係を明らかにすることを目的とし、男性の悪性新生物や循環器疾患および自殺などが重要な要因であることを明らかにした。論文(2)では、沖縄のSupercentenarians(110歳以上)が、105歳以上では施設に入所している人がほとんどだが、100歳まで重篤な病気にかかることがほとんどなく高い日常生活動作(ADL)レベルで自立者として地域に住んでいたことを示した。論文(3)と(4)では、アメリカと沖縄の食生活や健康長寿について検討し、沖縄の伝統的な食生活と低い有病率や長寿との関連性について示した。
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