研究課題
基盤研究(C)
長崎県内の製造業会社の労働者682名を対象に、「GHQ-12項目版」、「職業性ストレス簡易調査票」、「家庭・地域ストレスフル・ライフイベント調査票」などの自己記入式評価尺度を用いて、メンタルヘルス不調に関わる要因に関して調査を行った。GHQ-12項目版の総得点が4点以上を「メンタルヘルス不調群」,4点未満を「メンタルヘルス健康群」と定義した。この定義に従うと、メンタルヘルス不調群は全体の28%を占めていた。各要因とメンタルヘルス不調の関係を分析した。仕事の負担度、仕事のコントロール度、職場の対人関係、仕事の適性度、心理的ストレス反応度、抑うつ度、身体的スシレス反応度、職場の支援度、配偶者の支援度、仕事の満足度、家庭生活の満足度、家庭・地域ストレスフル・ライフイベントなどの要因に関しては、メンタルヘルス不調群の方がメンタルヘルス健康群よりも、有意に重大な問題点を抱えていた。次に、正社員と非正社員、昼間勤務者と交替制勤務者の職業性ストレス要因の差を比較した。正社員は家庭・地域ストレスフル・ライフイベントと心理的ストレス反応度に関して有意に高い負荷がかかっていた。一方、仕事のコントロール度、仕事の適性度、職場の支援度に関しては、非正社員の方が正社員よりも、負荷が有意に高かった。また、昼聞勤務者は家庭・地域ストレスフル・ライフイベントに関して有意に高い負荷がかかっていたが、仕事のコントロール度、仕事の適性度、職場の支援度に関しては、交替制勤務者の方が昼間勤務者よりも、負荷が有意に高かった。
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Mental Health-Psychiatric Nursing(ed by Ohta Y., Fujita C.)