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平成19年度は、在院日数が最も短縮されている日帰り手術を受けた527名の患者の症状や自己対処、術後のセルフケアにおける情報認識について実施した平成18年度の調査データを分析した。その結果、3割弱の患者が比較的強い痛みを経験しながら「様子をみる」という対処をとり、術後の回復や生活に必要な情報は1割程度が不足を認識し、それらは全体評価や回復までに要した日数や症状出現の有無との有意な関連があり、患者のセルフケア支援のためには情報提供の仕方や症状コントロールが重要であることが示唆された。また、一般病床における在院日数短縮に伴う患者の療養状況および看護の実態を調べるために、胃がんで手術を受け退院した患者10名への面接とQOL調査を実施するとともに、全国300床以上の740施設を対象に、消化器外科外来および病棟の看護管理職に対し在院日数短縮に伴う看護の現状および解決策について調査を実施した。回収率は外来313件(42.3%)、病棟265件(35.8%)で、病棟における術前入院日数は0-4日、術後日数は平均10-14日が最も多かった。在院日数短縮は経済効率や患者の自立、看護の標準化としての利点はあるとする一方で、忙しさが増し患者の術後の不安の増強やセルフケア不足、家族の負担増加を生んでいると認識され地域差がみられた。胃がん術後患者からは術後の回復や入院日数への認識には個別差かあるものの、食事摂取や体力低下が困りごととして語られた。
今回の調査結果から、わが国において在院日数は現実的に短縮の方向にあり看護サイドでは、回転率上昇による多忙さによる患者との関係形成やセルフケア支援の困難さが問題点として考えられた。これらに対し院内連携や地域連携、クリニカルパスの活用、患者教育の工夫などさまざまな取組みがなされており、今後現実的に短時間で実施できるより質のたかい周手術期看護を実現するための具体的示唆が得られたものと考える。
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