| 研究課題/領域番号 |
18592375
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| 研究機関 | 桐生大学 |
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研究代表者 |
加固 正子 桐生大学, 医療保健学部, 教授 (00233677)
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| 研究分担者 |
内山 かおる 桐生大学, 医療保健学部, 講師 (80320638)
石井 貴子 桐生大学, 医療保健学部, 助手 (30389746)
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| キーワード | 小児救急 / 看護師 / 電話トリアージ / マニュアル |
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| 研究概要 |
平成18〜20年度にわたって救急外来で電話対応を行なう看護師のための「電話トリアージ・マニュアル」の開発研究を行なった。
「電話対応時の工夫」についての分析は、電話トリアージに関わっている日米の看護師7名からの聞き取り調査の結果を参考とした。平成18年に実施した米国での視察と面接では、企業、病院、クリニックなど多方面で実施されており、研修制度の充実、IT化、リスク管理対策、医療の進歩に伴う情報ファイルの変更などが行なわれていることが把握できた。平成18〜20年にかけて実施したわが国の調査では、企業による専属看護師によるもの(A)、病院救急部専属看護師によるもの(B)、病院外来看護師などによる交替制(C)などに分類されることがわかった。Aでは電話健康相談専門の看護師が複数で24時間交替の応対しており、2週間以上の個別指導を受けながら実施し、専門医のバックアップなどがあった。Bは確立された救急部をもっており、交替であっても専門性があり、同僚間での相談、専門医との連携などの体制がとられていた。Cの病院における電話相談は、少人数・交替勤務が多く、経験年数の長い看護師の努力に任されており、新しく担当する看護師のための研修体制推進のための方策が求められていた。
「小児救急時の症状」に対する対応は、マニュアル本などの発行が進み、研修の実施が可能となってきた。しかし、看護師個々のコミュニケーション能力の向上、小児の家族の背景把握法など、心理社会的な側面も不可欠であり、小児を専門とする看護師、あるいは救急認定看護師からの電話相談研修が必要であると考えられた。また、病院で実施する場合、救急部責任の医師との連絡調整を行なう看護師代表者がいることなど、看護部体制の問題も示唆された。
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