| 研究課題/領域番号 |
18592376
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
水野 道代 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (70287051)
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| 研究分担者 |
片岡 純 愛知県立看護大学, 看護学部, 准教授 (70259307)
丸岡 直子 愛知県立看護大学, 看護学部, 准教授 (10336597)
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| キーワード | 手術 / 大腸がん / 適応 / サポートプログラム / 継続ケア / QOL |
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| 研究概要 |
1. 概要
19年度は、18年度に開始した「消化器系がん患者の術後の適応(QOL)状況と関連要因」に関する調査の縦断的データ(退院後2週間と術後6カ月時点)の収集が終了しため、これらの全データを分析し、分析結果に基づいて、調査施設が変更されたことも考慮しながら、介入モデルの改良を行った。介入群を設定した調査の実施は20年度に持ち越された。
2. 結果
第1回の調査では、計92名に調査用紙を配布し60名(回収率は65.2%)から有効な回答が得られた。そのうち25名(41.7%)が2回目の調査においても回答をおこなつた。彼らのQOLは、術後6カ月を経過した時点で、一般人のレベルにまで改善し、負担も軽減していた。一方、ソーシャルサポートは他の変数(一貫性尺度と負担尺度)との相関も比較的弱く、QOLの値を予測できなかった。一貫性尺度は2期間で比較的安定していた。これらの結果に基づいて介入モデルを一部修正した。
2回目の調査に参加しなかった患者のQOLは、参加した患者に比べて有意に低く、負担は有意に高かった。これらの結果等を踏まえ、介入援助を実施する対象者の特性に関する予測を立てた。「なぜこんなことに」という思いへの回答のみが一貫性尺度と有意な差を示したことや、術後6カ月経過した時点で、ソーシャルサポート及びQOLの社会的関係尺度値がかなり低下していた(ただし統計的に有意な低下ではなく、家族や配偶者のサポートは上昇していた)ことなどを基に、援助方法のプロトコールを再検討し、サポートプログラムで提供される介入援助を「適切な現実認知」及び「対人関係の調整」といった内容に焦点を絞り込んだものに改善した。
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