| 研究概要 |
1,研究の目的および経緯
昨年度は、一般産科医療職(医師・看護職)の出生前診断に関する認識について調査を実施した。その結果、一般産科外来では、充分な時間や説明がなされていな現状と医療職に「出生前診断は不安軽減につながる」といった安易な認識もっている者も確認された。本年は、本研究の中心的課題である遺伝専門看護職の果たす実践的役割の現状を把握するために、遺伝相談部門を開設している施設のみを対象として、看護職・医師・心理職のそれぞれの立場から、「出生前診断の相談時における看護職の役割について」カウンセリングの前・中・後まで含めた支援項目について調査を実施した。また、この調査は、近年増加傾向にあるといわれている遺伝相談外来の人的配置の実態を明らかにすることも目的として加えた。
2.研究実施内容・結果
今年度研究計画では、遺伝相談部門における看護職の役割についてのデータ収集を郵送法により実施すると共に、遺伝相談部門を開設している施設を訪問して、具体的実践内容の把握を行う事が当初計画されていたが、本学での遺伝相談部門は毎週開設され、遺伝専門看護職として実務を行っていること等時間的不足から、訪問による情報収集を断念し、具体的支援内容を把握できるように1調査用紙の工夫を行いデータを収集するよう計画を修正した。また、計画1の一般成人の男女を対処とした、出生前診断に関する認識調査は実施できていないため次年度の課題とした。結果については、現在データの分析中であるが、回収率は、医師36%、看護職11%、心理職5%であった。
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