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脳機能は、個体差が大きく、基礎科学としても未解明の点が多く、特に発達期は脆弱であり不可逆的変化を受けやすいことから、化学物質影響科学のターゲットとして極めて重要である。そこで本研究ではダイオキシン、ポリ塩素化ビフェニル類の低用量曝露を陽性条件として、胎児期から出生直後にかけての環境中有害化学物質が高次脳機能の発達に及ぼす影響について解析する。影響解析の出発点として(1) 連合学習と行動異常の両面を検出する新たな行動毒性試験法を確立し、(2) ダイオキシン、ポリ塩素化ビフェニル類の発達神経毒性を解明し、同時にそれら曝露動物を(3) 治療法開発のための疾患動物モデルとして提示することを目的とする。本年度は、ダイオキシン等の胎盤・母乳経由曝露の影響に関して、対連合学習試験を行うとともに、プレパルス抑制試験、恐怖条件づけ試験、マウス行動試験等の行動試験を行い影響を解析した。曝露用量に特異的な影響が観察された。また、行動試験を行った動物の脳組織切片を作成し、レーザー・マイクロ・ダイゼクションを用いた遺伝子発現解析を行った。神経伝達物質関連の遺伝子発現が、ダイオキシン曝露により行動変化の認められた動物の特定の脳領域において変動していることが明らかとなった。以上の結果から、ダイオキシン類の発達期曝露は、比較的低用量の曝露により、軽度発達障害を引き起こす可能性が示唆された。今後、情動機能と認知機能の関わりについて脳機能を解析すると同時に、ダイオキシン以外の化学物質にもひろく適用できる毒性試験として発展させてゆく必要があると考えられた。
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