| 研究概要 |
マーケティングリサーチや消費者行動研究といった人間の行動や意識を取り扱う社会科学の研究分野においては,対象を測定して得られる知見の多くに社会調査の手法が用いられている。しかしながら,近年の社会的背景に起因すると考えられる様々な調査の質的問題が指摘されており,科学的方浜論としての社会調査のあり方が問われている。そこで,本研究では,被験者の調査協力行動を明らかにするために,調査の質的問題を包括的に説明するためのモデルを構成することを目的として平成18年度より研究を行っており,平成19年度においては,調査実施主体の違いが調査協力及び回答行動に与える影響や,調査実施条件と調査内容の違いが調査協力及び回答行動に与える影響を明らかにするための調査(被験者150人),測定尺度の違いと質問内容の影響を明らかにするためのファジィ評定法による調査(被験者151人)を,2件実施した。昨年度から継続的に実施したこれらの調査により,調査回答の客観性を損なう要因をいかにしてコントロールするかについての具体策を検討するための重要な知見が得られつつある。それらの成果の一部は,学会,国際会議等で報告しており,学術誌にも投稿している。
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