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我々の社会における物質ストックを有効に活用するためには、具体的にどの程度の物質が社会に蓄積され、将来資源としての再活用が可能で、もしくは有害性を呈するのかを明らかにする必要がある。研究実施者はMaterial Flow Accounts(MFA)に対応するものとしてMaterial Stock Accounts(MSA)を提案しているが本研究では、物質ストックのほとんどを占める建築物を取り上げ、(1)社会における物質ストックの定量化手法を複数開発してこれを適用し、MSAの体系およびその実施可能性を検証するとともに、(2)人口減少なども加味しつつ将来シナリオの分析を行い、資源性、有害性の観点から建設資材にかかわる中長期的な物質管理戦略について分析することを目的としている。
20年度は、将来の人口、世帯数などの予測、一戸あたりの床面積の推移などをもとに、将来の建築物の床面積需要、新築ための物質需要、解体に伴う廃棄物発生を推計するとともに、建築物に用いられる木材の炭素収支について検討した。その結果、(1)建築物に用いられる建設鉱物のかなり野の量が廃棄物としては発生しないものの、建設鉱物廃棄物(がれき類)の量は今後増加する可能性があること、(2)将来道路建設が縮小されることを想定すると、がれき類のリサイクルについて需要の不釣り合いが生じる可能性があること(現在、がれき類のリサイクル先のほとんどが道路工事であるため)(3)建築物としての木材蓄積量は今後減少すると予測されることから、建築物として現在蓄積されている木材が炭素の排出源になる可能性がありこと、などが示された。
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