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本研究は、労働災害等による死傷者数を減じることを目的として、作業者の個人特性の測定に基づいて個々人が重点的に留意すべき対策を意識させることを目指す特性対応型思想の安全マネジメントを導入するための個人特性測定ツールとして注意機能測定検査(CDCT)の標準化と現場適用を目指した研究である。研究の実施は、検査の標準化と、検査システムの精緻化の2つの個別課題に分かれ、それぞれが一般成人と作業関係者とのぞれぞれを実験参加者としておこなわれた。平成19年度は、20歳〜60歳代のCDCTの1200サンプルが収集され、これらのデータに基づいた標準化をおこなった。また、分析専用ソフトウェアについては、現場監督者等が利用しやすいものを考え、OSをWindowsとして開発を進めた。大学生による使用感調査をプロトコル分析等を用いて行い、直感的な使いやすさをもった検査システムの精緻化をはかった。平成20年度は、現場作業者に対するCDCTの実施によって、一般成人と作業者の特性を業態別に検討して、注意機能検査結果の基準値を策定した。また、初年度におこなった検査システムの精緻化に基づいて、現場監督者等の本検査の分析を実際におこなうであろうと想定される対象者に検査分析プログラムの試用を依頼し、その結果に基づいて分析プログラムの改変をおこなった。以上の2ヵ年にわたる検討を通して、本検査を個人特性測定ツールの1つとして労働災害等の防止の一端を担えるシステムとして確立したいえる。
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