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本研究は3年を研究期間としている。次年度にあたる今年度は、初年度に作成した児童用国際理解アンケート(The Intemational Understanding Questionnaire for Children(IUQC))を1年間この授業を受けた児童に実施した。IUQCは45項の4件法によるアンケートであり、国際的志向性(22項目、4 subcategories)、自尊感情(7項目、1 subcategory)、社会的自尊感情(16項目、4 subcategories)の項目から成る。調査対象は、2006年4月から2007年2月までの約1年間、国際理解教育の授業を受けた公立小学校児童107名とした。6年生が52名、5年生が60名参加した。
尺度の有効性を信頼性、妥当性の両面から調査、アンケートの構成要素である国際的志向性、自尊感情、社会的自尊感情、そして「海外の出来事への興味」の変化を追った。これは、もともと国際的志向性のsubcategOlyとしてアンケートに組み込まれていたのだが、今回の調査で独自の変化を見せたことから、今後国際的志向性とは別項目として扱うことにした。
結果、国際的志向性には統計的に優位な変化が見られた。また、海外での出来事への興味、自尊感情についてはさらに長期的な変化を探る必要性がみられ、国際的志向性についても同様であるが、こちらは加えてアンケート記入者およびその関係者の表面的妥当性を高めることと概念を構成する要素の再検討が必要であることがわかった。この変更を加えた形で、3年目の研究を開始する。2年目に引き続き、研究参加者となる新6年生52名の変化をみることで、自尊感情、国際的志向性、海外の出来事への興味について注意深く考察していきたい。
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