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『大日本史料』6編をもとにして、後七日御修法、祈年祭、春日祭、賀茂祭、月次祭・神今食、伊勢例幣、鎮魂祭、新嘗祭、追儺、釈奠など恒例公事の遂行状況、及び経営実態の判明する事例を中心に、用途支出の実態を解明した。『大日本史料』未刊の時期=永和2年7月以降は、『史料総覧』をもとに、刊行される古記録類のほか、未刊記録である「迎陽記」、「荒暦」をもとに検索を進めた。
以上の公事に絞り込んで分析を進めることにより、研究目的に挙げた同期の遂行状況、及び幕府の関与の実態を効率的に明らかにすることができた。その作業の中間報告は平成18年度に公刊した著書『首都の経済と室町幕府』(吉川弘文館)所収の新稿「公武統一政権論」にておこなったが、それを増補した成果を平成21年度に公刊する予定である。
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