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近年のマーケット・マイクロストラクチャーに基づいた為替介入の研究では、中央銀行は市場参加者よりも将来の経済状況に関して情報優位にあるので、介入によって市場に送るシグナルが投資家の予想を変え、為替相場に影響を与えるというシグナル仮説が有力になっている。しかし、実際には、シグナルが市場参加者によって時に信用され、時に信用されないように、介入には必ずしも一定の効果があるとはいえず、シグナル仮説の正当性や為替介入の有効性を疑問視する見方も多い。これに対し、本研究では、介入の効果にはシグナルの出し手である通貨当局の介入手法に加えて、シグナルの受け手である市場参加者の抱く為替予想やそのちらばりが重要であると考え、理論・実証分析を行った。理論分析において、私的シグナルを受ける合理的な投資家と、非合理的で流動性需要に応じて取引する投資家が市場に存在するとき、私的シグナルの散らばりが大きいときに為替レートがファンダメンタル価格から大きく乖離する可能性が高く、為替レートの分散も大きくなることをモデル化した。実証分析では政府高官によって公表された介入は、その他の介入よりもシグナル効果が高いと仮定し、推計したところ、為替予想の散らばりが大きいときに行う公表介入には大きな効果があることが明らかになった。
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