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2007 年度 実績報告書

タンパク質の凝集や失活をふせぐ溶液デザイン法の確立

研究課題

研究課題/領域番号 18750140
研究機関筑波大学

研究代表者

白木 賢太郎  筑波大学, 大学院・数理物質科学研究科, 准教授 (90334797)

キーワードタンパク質凝集 / タンパク質フォールディング / タンパク質溶液 / 酸化的リフォールディング / リゾチーム / アミノ酸誘導体 / アルギニン / 凝集抑制剤
研究概要

本研究では溶液に添加する低分子化合物をデザインすることで、タンパク質の熱による凝集の抑制や、リフォールディングにともなう凝集の抑制する方法を試みた。
リゾチームを対象に調べたところ、熱にともなう凝集の抑制に最良の添加剤はアミノ酸アルキルエステルやポリアミンだった。本研究ではあらたにアミノ酸アミドを見いだした。効果はアミノ酸アルキルエステルと同等だが、加水分解をうけにくいために応用範囲が広がる。またポリエチレングリコールを加えておくと、アルギニンやアミノ酸誘導体の凝集抑制能が相乗的に増加することを見いだした。
リフォールディングにともなう凝集と熱にともなう凝集にたいして効果のある化合物を網羅的に探索した。その結果、前者にはウレイド基やグアニジウム基を持つ化合物が、後者にはアミノ酸の主鎖骨格を持つ化合物が候補にあがった。
タンパク質の熱凝集という速度論的な過程は、平衡論的な溶解度という概念で記述できることがわかった。ホフマイスター系列中、溶解度を低下させるタイプの塩は、タンパク質凝集速度を増加させる相関がみられたが、アンモニウム塩は例外的に凝集を高度に抑制した。タンパク質溶液には、経験的に塩化ナトリウムなどの塩を添加することが多いが、凝集を抑制するというデザインを考えるならモル表面張力増加率の低いカチオンとアンモニウムイオンを組み合わせた塩(例えばチオシアン酸アンモニウムやヨウ化アンモニウム)が好ましいことを意味する。

  • 研究成果

    (6件)

すべて 2008 2007

すべて 学会発表 (4件) 産業財産権 (2件)

  • [学会発表] Comparative analysis of chemical chaperons on lysozyme refolding between crowded and diluted solutions2007

    • 著者名/発表者名
      Toshiyuki, Kan・Hiroyuki, Hamada・Kentaro, Shiraki
    • 学会等名
      日本生物物理学会第45回年会
    • 発表場所
      横浜市
    • 年月日
      2007-12-21
  • [学会発表] Enhancement of chemical chaperon activity by amphiphilic polymers2007

    • 著者名/発表者名
      Shunsuke, Tomita・Hiroyuki, Hamada・Kentaro, Shiraki
    • 学会等名
      日本生物物理学会第45回年会
    • 発表場所
      横浜市
    • 年月日
      2007-12-21
  • [学会発表] タンノぐク質凝集抑制剤に求められる分子構造2007

    • 著者名/発表者名
      浜田寛之・松本幸治・松岡常吉・白木賢太郎
    • 学会等名
      蛋白質科学会第7回年会
    • 発表場所
      仙台市
    • 年月日
      2007-05-24
  • [学会発表] リゾチームの熱凝集と溶液の表面張カの関係2007

    • 著者名/発表者名
      平野篤・浜田寛之・白木賢太郎
    • 学会等名
      蛋白質科学会第7回年会
    • 発表場所
      仙台市
    • 年月日
      2007-05-24
  • [産業財産権] 蛋白質の安定化のための温度応答性ポリマーの使用2008

    • 発明者名
      長崎, 幸夫・佐久間, 浩史・松岡, 常吉・白木, 賢太郎
    • 権利者名
      筑波大学
    • 産業財産権番号
      2008-03007
    • 出願年月日
      2008-03-07
  • [産業財産権] 蛋白質を含む液状組成物中における蛋白質の安定化方法2007

    • 発明者名
      冨田, 峻介・白木, 賢太郎
    • 権利者名
      筑波大学
    • 産業財産権番号
      2007-161922
    • 出願年月日
      2007-06-19

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公開日: 2010-02-04   更新日: 2016-04-21  

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