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平成18年度は夏季に立川駅にて温熱環境調査、利用状況調査および熱的快適性調査を行った。滞在者の熱的快適条件は平成16〜17年に行われた都内3駅の調査結果と概ね一致し、許容域の上限はSET^*32℃程度であった。滞在者はコンコース内でも特定の場所に多く分布している傾向が見られ、駅空間の温熱環境評価を行う上で滞在者の平面分布を考慮することの重要性が明らかになった。今年度は立川駅と同規模の川崎駅にて夏季構内環境を測定し、都心型駅に共通する問題点を調査した。その結果、都心の駅は利用者の多さから内部発熱量が大きく、有効な換気口が出入口以外に存在しない場合、容易に環境が悪化することが分かった。目標とするSET^*32℃、予想非許容者率20%以下という値を全駅多くの時間帯・場所において上回ってしまっており、外気温の下がっていく18時台においても構内環境は大きく変化ないことが明らかになった。このような現状の問題点に対する各改善手法について熱換気回路網シミュレーションを行い、その効果を検討した。屋根や壁面の断熱・日射遮蔽の手法は日中ピーク時に有効であり、換気を促進させる手法は日中以降に大きな効果を示した。これらの有効な時間帯の異なる手法を併用することは、問題となる時間帯の幅が広い駅空間に対して非常に有効であると考えられ、各手法を併用した場合どの駅でも予想非許容者率が20%以上となる時間帯の出現率が10%程度減少していた。一方で駅や手法によっては効果の小さい手法も存在し、同様の問題点を有する駅でもその空間特性、部材の違い、旅客数変動、旅客滞在位置により適切な手法は異なってくると予想される。温熱環境特性に加えこれらの特性を考慮し改善手法を提案することで、各駅に対し最適な手法を考案できると考えられる。
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