| 研究概要 |
平成19年度は,平成18年度に作成した調査票を用いた調査を実施した。調査票は,若年成人がいかに生活を調整していくのかという点に焦点をあてるため,就労によらて生じる変数を投入し生活調律,健康関連行動,就労環境を潜在変数としだ因果関孫毎デル(パス図)を仮定し,それに基づ重質問項目を作成した。調査方法として,同一対象者に2時点の定点を置いた縦断調査(パネル調査)を実施している。これは,非実験的な前向き調査研究は,予測される原因の検討から始まり,予測される結果の検討へと時間経過に伴って進むことができるからである。
調査は,埼玉県内の500床以上の2医療機関,500床未満の2医療機関に調査協力を依頼。調査手順は,まず病棟人院中で,直接同意の得られた発症から間もない時期の対象者に調査票を郵送する同意を(口頭と同意書を使用し),確認する。第1回調査は,同意の得られた対象に退院後数日〜数週間程度のところで,郵送により質問紙を配布・回収を行う。第2同調査は,退院後3ヶ月後(復職後生活が安定してくる時期を目処)に,郵送による配布・回収を行う。第1回調査の内容は,基礎情報(性別,年齢,教育年数,家族・婚姻状況),タイプA,うつ傾向,サポートと,生活調律過程(気づき,モニタリング,修正努力),健康関連行動に関する質問項目を用いる。第2回調査の内容は,基礎情報(家族・婚姻状況),タイプA,うつ傾向,サポートと,生活調律過程。(気づき,モニタリング,修正努力),健康関連行動に関する質問,就労環境(職場ストレス,サポート資源,就労状況)に関するものを用いる。データはすべてIDナンバーで処理し,個人が特定できない形でデータベース化している。現在調査進行中で,次年度は調査結果を統計的に分析し,モデル化を試みる予定。
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