研究課題/領域番号 |
18H00607
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研究機関 | 上智大学 |
研究代表者 |
寺田 俊郎 上智大学, 文学部, 教授 (00339574)
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研究分担者 |
豊田 光世 新潟大学, 佐渡自然共生科学センター, 准教授 (00569650)
村瀬 智之 東京工業高等専門学校, 一般教育科, 准教授 (00706468)
一ノ瀬 正樹 武蔵野大学, グローバル学部, 教授 (20232407)
直江 清隆 東北大学, 文学研究科, 教授 (30312169)
山田 圭一 千葉大学, 大学院人文科学研究院, 教授 (30535828)
望月 太郎 大阪大学, 文学研究科, 教授 (50239571)
梶谷 真司 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (50365920)
齋藤 元紀 高千穂大学, 人間科学部, 教授 (50635919)
上村 崇 福山平成大学, 福祉健康学部, 教授 (50712361)
河野 哲也 立教大学, 文学部, 教授 (60384715)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 哲学 / 教育 / 対話 / 現代社会 / 子どもの哲学 / 哲学プラクティス |
研究実績の概要 |
本研究では、哲学教育を、高等教育のみならず、初等・中等教育の現場や現代社会のさまざまな現場で活用する意義と方法とを 研究し、現代社会の課題に応えることのできる哲学教育の基盤を構築するため、以下の四つの課題を設定している。 課題1:初等・中等・高等教育において哲学教育がもちうる意義を明確にし、それに資する教育方法を開発し、その効果を明示する。 課題2:市民教育・社会教育において哲学教育がもちうる意義を明確にし、それを資する教育方法を開発し、その効果を明示する。 課題3:上記の哲学教育に必要とされる指導者の資質や能力を明らかにし、その養成方法を開発する。 課題4:哲学的対話を中心とする哲学教育と伝統的な哲学教育・研究との相互関係を明確にする。 第二年度に当たる2019年度末に新型コロナ感染が始まり、海外の実践者・研究者の招聘をはじめ、いくつかの行事を中止せざるを得ず、十全な研究ができないとの見通しから、予算を二回にわたって繰越した。研究・実践の形態を変更し、縮小せざるを得なかったが、学校、市民社会、企業での対話を中心とする哲学教育をを継続するとともに 、同種の実践例と理論的研究を調査した。日本哲学会で公開ワークショップ(2019年度対面、2020年度オンライン)を開催した。また、海外の研究・実践者(2019年度台湾・対面、2020年度カナダ・オンライン)を招聘し、子どもの哲学に関するワークショップを開催した。また、国際学会に参加し、国際研究会を開催して、海外の研究者・実践者との共同を可能な範囲で広げ深めた。さらに、当初やむを得ず開始したオンラインでの哲学教育実践を、一つの対話実践として研究課題とするに値するものと見定め、それを効果的に遂行するための方法を研究・実践した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
先述のように、新型コロナウイルス感染が広がり、研究活動が大きく制限された。海外の研究者、実践者の招聘計画は、一つを除いてすべて規模を縮小してオンラインで実施せざるを得ず、また、国内での調査研究も大幅な変更・規模の縮小・オンライン化を迫られた。課題1:初等・中等・高等教育において哲学教育がもちうる意義を明確にし、それに資する教育方法を開発し、その効果を明示すること、については、2019年度においては、日本各地の多数の小学校、中学校、高等学校において哲学的対話の教育を実施し、データを収集するとともに、それらに基づく理論的考察を行い、研究成果として発表したが、2020年度においては規模を縮小し、形態を変更したため、予想通りの成果が出せなかった。課題2:市民教育・社会教育において哲学教育がもちうる意義を明確にし、それを資する教育方法を開発し、その効果を明示する、についても、課題1と同様の事情である。 課題3:上記の哲学教育に必要とされる指導者の資質や能力を明らかにし、その養成方法を開発する、については、課題1および2の成果が、上述の事情で予想通りの成果を出せなかったため、その分析と考察は研究組織全体としては、まだ不十分である。 課題4:哲学的対話を中心とする哲学教育と伝統的な哲学教育・研究との相互関係を明確にする、については、文献研究を中心に遂行し、予想通りの成果を上げつつある。
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今後の研究の推進方策 |
第二年度に続き第三年度も新型コロナウイルス禍の影響で不十分に終わった課題を果たすべく、第三年度の繰越金を有効に使って精力的に研究・実践を継続していく。停滞していた海外の研究者・実践者との共同研究をあらためて推進するとともに、新たな課題として浮上したオンラインによる哲学教育の方法の研究・開発を進める。本研究を広く教育、職業、社会の現場に還元する方途を考案すること、具体的な教育方法と理論的な考察との連関を密にすることが前年度から引き継いだ課題であるが、それにはすでに着手している。前者の具体例としては、研究成果を学術的な形式だけでなく、一般の人々にも理解しやすい形式で公表すること、初等・中等教育の教科書や学校現場や職業現場などで使用するハンドブッ クを作成することなどがある。これら二つの課題は、分担者レベルではすでに達成されているが、さらに研究組織全体の重要課題として取り組む必要がある。 また、本研究によって開発された哲学教育を実施することのできる人員の養成はすでに着手しており、それをさらに促進する。さらに、哲学的対話を中心とする哲学教育と伝統的な哲学教育・研究との関係についても考察を進めてきたが、それをまとまった論考として完成させ、公表する予定である。
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