| 研究課題/領域番号 |
18H00704
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| 研究機関 | 東京女子大学 |
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研究代表者 |
茂木 敏夫 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (10239577)
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| 研究分担者 |
戸川 点 拓殖大学, 国際学部, 教授 (50781225)
日高 智彦 東京学芸大学, 教育学部, 講師 (60803921)
岩井 淳 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (70201944)
木村 茂光 東京学芸大学, 教育学部, 名誉教授 (90134759)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 歴史総合 / 高大連携 / 歴史教育 |
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| 研究実績の概要 |
研究代表者・分担者4名・研究協力者5名による東京女子大学での定例研究会を6回、合宿研究会を2回（7月、12月）、海外調査を1回（9月、台湾）行なった。
本研究会は、既に行なってきた新設科目「歴史総合」に関する検討に基づき、この新設科目の可能性を広げるために、教育現場において利用しやすい副読本を作成することを課題としている。2017年度末に指導要領が公開されたことを受けて、2018年度は指導要領の検討を行なったうえで、副読本の構成と執筆分担を決めた。2019年度は各自が分担箇所の一次原稿を作成し、定例研究会と合宿研究会において、全員で一次原稿を読み合い、議論した。主要部分の一次原稿は、2019年度にだいたい出そろった。いくつかの箇所では二次原稿も完成している。
また、歴史の教育現場での創意工夫に役立つ副読本にするために、教科書づくりや授業実践の試みについての調査も進めた。2018年度の韓国に続き、2019年度は台湾を調査した。台湾は日本と同じく近年教育課程の改変を行なっているので、国家教育研究院でその改変について情報提供を受け、同所で高校教員も交えて研究会をおこなった。また、台北市内と郊外の高校2校を訪問し、「台湾史」のアクティブ・ラーニングを試みた授業を参観した。自国史の扱い方やアクティブ・ラーニングにおける資史料教材の使用について参考になった。
また、副読本作成の過程で議論した(1)「歴史総合」科目の可能性と問題点、(2)高校教育における日本史・世界史、大学の研究・教育における日本史・東洋史・西洋史の架橋について、これをさらに考察し、副読本の原稿完成後に一書にまとめるべく、議論を始めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究開始前から「歴史総合」のあり方や内容について、本研究会参加者の多くが参加して検討を重ねてきた蓄積があったことが幸いし、公表された指導要領やその解説の検討と、それをふまえた副読本の構成や内容の決定と執筆分担の決定は円滑に進んだ。そのため、予定通り2019年度開始に合わせて一次原稿の執筆と、それを全員で検討する研究会を進めることができた。その結果、2019年度中には主要部分での一次原稿はほぼ出そろった。現時点ではほぼ予定通り進んでいる。
本研究会参加者が個別に参加している高大連携歴史教育研究会や日本歴史学協会など関係団体において、学会報告や学会運営等の場で情報や意見を交換する機会としている。
また、2018年度の韓国に続き、2019年度の台湾でも、高校の授業を参観することができ、アクティブ・ラーニングや自国史の扱い方について、有意義な示唆を得ることができた。
しかし、3月末に予定していた合宿研究会が新型コロナウィルスの影響で中止せざるを得なくなり、今後の進捗に若干の不安も感じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在作成している「歴史総合」の副読本について、2019年度中に主要部分の一次原稿が出そろったので、2020年度は7月をめどにすべての一原稿の完成を急ぐ。併せて二次原稿の完成を進め、作成された原稿は研究会で全員で議論する。当面は毎月webで研究会をおこなうが、状況を見て合宿研究会で集中的に議論をしたい。2019年度内には最終原稿を完成させる予定でいる。
本研究会の問題点として、女性研究者の参加が少なく、そのためジェンダー視点について問題がないか、気になっている。そこで、副読本の二次原稿を整理し、最終原稿に練り上げていく過程で、複数の女性研究者・高校教員に協力をいただくことを予定している。
また、副読本作成の過程で、(1)「歴史総合」科目の可能性と問題点、(2)高校教育における日本史・世界史、大学の研究・教育における日本史・東洋史・西洋史の架橋について、議論してきているが、これについてさらに考察を進め、副読本の原稿完成後2021年度（最終年度）に一書にまとめることを計画している。
なお、2018年度韓国、2019年度台湾に続き、2020年度はドイツの歴史教育について、海外調査を予定しているが、現時点では実施できるか未定である。難しい場合は2021年度に実施することを考えている。
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