「男性性のゆらぎ」の現状と課題

2022 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 18H00937
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分08010:社会学関連
• 研究機関: 京都産業大学
• 研究代表者: 伊藤 公雄 京都産業大学, 現代社会学部, 教授 (00159865)
• 研究分担者: 大束 貢生 佛教大学, 社会学部, 准教授 (20351306) ; 山中 浩司 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (40230510) ; 藤野 敦子 京都産業大学, 現代社会学部, 教授 (50387990) ; 多賀 太 関西大学, 文学部, 教授 (70284461) ; 大山 治彦 四国学院大学, 社会福祉学部, 教授 (70321239) ; 石井クンツ 昌子 お茶の水女子大学, 理事・副学長 (70432036)
• 研究期間 (年度): 2018-04-01 – 2021-03-31
• キーワード: 男性性 / ジェンダー平等政策 / 男性政策

研究成果の概要

近代社会の変容を男性性の危機という観点から、日本社会における「男性性のゆらぎ」について調査研究を行った。同時に、この「ゆらぎ」をめぐって、スウェーデン、イタリア、台湾などを対象に、国際比較に向けて調査研究を実施した。特に、ジェンダー平等の視点にたった男性対象の政策について、インタビューなどを実施し、研究内容を深めた。
研究の成果は、共著書「男性危機？国際社会の男性政策から学ぶ」（晃洋書房、2022年）などの形をとって公表されている（本書は、書評紙、経済雑誌などの書評でも高い評価を受けている）。

自由記述の分野

社会学

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、これまでの日本社会における男性性研究の総合的な研究であり、高い学術的意義をもっている。と同時に、国際比較の視座から、男性対象のジェンダー政策の現状を明らかにした点においても、大きないみをもった研究と言える。
なお、本研究の研究成果は、日本における男性を対象にしたジェンダー政策という点で、多くの示唆を与えるものであり、研究成果の一部は、内閣府でのヒアリング対象となり、また、日本学術会議の男女共同参画についての提言（２０２０年）にも反映され、女性版骨太の方針（２０２２年）に男性相談が政策化されるなど、日本政府のジェンダー政策への影響とともに、社会的にも重要な意義を生み出した。