| 研究課題/領域番号 |
18H00986
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 東京都立大学 |
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研究代表者 |
乾 彰夫 東京都立大学, 人文科学研究科, 客員教授 (90168419)
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| 研究分担者 |
佐野 正彦 大阪電気通信大学, 共通教育機構, 教授 (00202101)
平塚 眞樹 法政大学, 社会学部, 教授 (10224289)
堀 健志 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (10361601)
岡部 卓 明治大学, ガバナンス研究科, 専任教授 (40274998)
杉田 真衣 東京都立大学, 人文科学研究科, 准教授 (50532321)
樋口 明彦 法政大学, 社会学部, 教授 (70440097)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 若者の移行 / 離家 / 結婚・同棲 / 出産 / 学校から就労へ / 移行リスク / 社会保障 / 国際比較 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、若者の離家と家族形成への移行と就労との関係について、日本とヨーロッパ4ヶ国（ドイツ、ノルウェー、スイス、イギリス）と比較し、若年労働市場、ジェンダー、家族等の規範、社会保障等の諸制度の影響を検証するものである。成果は以下の通り。①男性では就労状態の安定度が移行リスクに影響するが、非典型雇用の性格によりリスクの配分状況が異なる。②女性無業者の家族形成達成度は共通に高いが、満足度はジェンダー規範により異なる。③日本はヨーロッパ各国に比べ移行を支える社会保障の機能が貧弱である。
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| 自由記述の分野 |
教育学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
わが国のなかで、非正規等の不安定雇用が若者の離家や家族形成を遅らせていることはすでに指摘があるものの、それが国際的に見ての日本のどのような社会条件で生じているのかを明らかにした本格的な研究は少ない。また若者の移行と社会保障等諸制度に関する国際比較はヨーロッパ各国などでは一定の蓄積があるものの、日本を含む比較研究はほとんどなく、また比較枠組みもヨーロッパ・英語圏諸国に限定されたものに留まっている。その中で、日本とヨーロッパ諸国を含む比較検討をそれぞれの朝敵調査データを使用して行い、日本および対象諸国の特性と課題を明らかにしたことは学術的社会的に重要な意義を持つと考えられる。
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