| 研究課題/領域番号 |
18H00989
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 日本女子大学 |
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研究代表者 |
清水 睦美 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (70349827)
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| 研究分担者 |
松田 洋介 大東文化大学, 文学部, 教授 (80433233)
堀 健志 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (10361601)
妹尾 渉 国立教育政策研究所, 教育政策・評価研究部, 総括研究官 (00406589)
山本 宏樹 東京電機大学, 理工学部, 准教授 (20632491)
日下田 岳史 大正大学, その他部局等, 専任講師 (30734454)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 東日本大震災 / ライフコース / 近代教育システム / 被災 / 学校 / 地方 |
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| 研究成果の概要 |
東日本大震災発生後の10年間の継続的追跡調査を行った結果、次の点での成果を得た。第1に、震災によるシステムへの問い直しは様々に生じつつも、揺るぎなく履行されていく近代教育システムの慣性的側面があること。第２に、そうではありつつも他方で、震災によって近代教育システムに持ち込まれた被災経験を、教師たちがその脆弱性に注目して多様に意味づけることにより、時を経ても新たな問い直しの契機が学校の日常に組み込まれていること。第3に、質問紙調査の結果から、生徒の震災体験が時間選好率を高めている可能性があると同時に、時間選好率が高く大学進学に大きな期待を抱いていないにも関わらず、大学進学への意欲も高まっている。
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| 自由記述の分野 |
教育社会学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東日本大震災と学校教育や子どもへの影響を継続的に調査している研究は限られているだけでなく、10年間継続的に追跡することにより、災害と教育の関係を多角的に捉える視点を提供できたという意味での社会的意義は大きい。
また調査手法として、震災直後から2017年までの参与観察に加えて、本研究では中学生と保護者への質問紙調査を試みることで、学校を介さず子どもや保護者への震災の影響を直接的に把握することも行っており学際的な手法を採用している点も社会的意義が大きい。
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