| 研究課題/領域番号 |
18H00990
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
北澤 毅 立教大学, 名誉教授, 名誉教授 (10224958)
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| 研究分担者 |
有本 真紀 立教大学, 文学部, 教授 (10251597)
間山 広朗 神奈川大学, 人間科学部, 教授 (50386489)
鶴田 真紀 創価大学, 教育学部, 准教授 (60554269)
小野 奈生子 共栄大学, 教育学部, 准教授 (90615973)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 教育社会学 / 歴史社会学 / 構築主義 / エスノメソドロジー / 学校的社会化 / いじめ / 発達障害 / 子ども観 |
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| 研究実績の概要 |
2020年度は、新型コロナの影響で、計画していたほとんどすべての研究調査活動が停止してしまった。＜Ａ＞「学校的社会化」領域では、予定していた幼稚園や小学校でのフィールド調査が不可能となったばかりか、海外の小学校見学調査も先送りとなった。さらには、大津いじめ自殺事件関係のインタビュー調査も実施の見通しが立たず断念した。＜Ｂ＞「発達障害研究」領域でも、小学一年生から観察調査を継続してきた児童が中学生になったことを受けて、在籍中学校に観察調査を依頼したが、新型コロナが落ち着くまでは難しいという回答だったことで実施できなかった。＜Ｃ＞「学校的社会化の歴史社会学研究」領域も、小学校などでの資料収集調査を断念せざるを得ず、国会図書館のデジタルコレクションなどでの資料収集のみを継続した。
このような状況の中で辛うじて実施できたのは、Zoom形式での研究会や読書会と、業者に委託して本科研共同研究のホームページを作成し運営を開始することであった。
その結果、大幅な繰越金が発生したが、2021年度になって、公立小学校での観察調査や、編著刊行に向けた大津いじめ自殺事件関係の補足的な調査など、もっぱら＜Ａ＞領域の調査については比較的順調に推移した。しかし、新型コロナの影響が長引くなか、＜Ｂ＞領域については、2021年度後半になってやっと中学校での観察およびインタビュー調査を実施できるようになるなど、予定通りに進まない部分が残った。それゆえ、またもや繰越金が発生したが、2022年度になって、少なくとも＜Ａ＞領域で予定していた調査はほぼ実施することができ、＜Ｂ＞領域についても比較的順調に進んだが、＜Ｃ＞領域については予定通り進まなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
「やや遅れている」とした理由は以下である。概要で述べたように、新型コロナの影響が長引き、＜Ｃ＞領域で予定していた調査のほとんどが実施できなかった一方で、＜Ａ＞領域に関しては、繰り越し、再繰り越しをしながら３年間かけて、当初予定していた調査計画をほぼ実施できたゆえ、全体としては「やや遅れている」と評価した。
2020年度に＜Ａ＞領域で実施できたのは、Zoom形式での関連文献の継続的な読書会と、編著刊行を目指していた大津いじめ自殺事件関係の資料の読み込み作業だったが、2021年度には、繰越金を使用して、関東圏の公立小学校で、年間を通じて継続的な観察調査を実施できた。大津いじめ自殺事件関係では、編著刊行に向けた補足的なインタビュー調査と大津地方裁判所での資料収集を実施した。2022年度には、新型コロナの影響が長引くことで、予定していた海外の小学校での観察調査が実施できなかった。ただし、比較という視点を維持しつつ、国内のオルタナティブスクールなど特色のある学校の授業観察とインタビュー調査を実施することができた。＜Ｂ＞領域については、2021年度後半になって、中学校での調査が実施できるようになった。＜Ｃ＞領域については、これまでの予備調査を通じて、戦前期の貴重な資料が保存されている北海道の公立小学校を探し当てたものの、新型コロナの影響で身動きがとれなかったので、概要でも述べたようにネット上で関連資料の収集を進めた。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナの影響で、予定していた研究調査活動のほとんどが実施できなかったことを受けて、＜Ａ＞領域では、新たな調査協力校の選定作業を進めた結果、2021年度、関東圏の新たな公立小学校でのフィールド調査の可能性が出てきた。それと同時に、海外の小学校観察調査の可能性も引き続き探っていく予定である。また、大津いじめ自殺事件関係のインタビュー調査も実施できなかったが、事件関係者とは継続的に連絡を取ることで関係を維持できているので、2021年度はインタビュー調査を再開できる可能性がある。
＜Ｂ＞領域については、小学校入学時から継続的に調査してきた児童が、今年度中学校に進学したので、その中学校との関係構築を試み、2021年度中の観察調査実施を目指している。また、発達障害児が通う学習塾の実状を観察することを通して、児童生徒やその保護者へのインタビュー調査の可能性を探りたいと考えている。
＜Ｃ＞領域については、貴重な資料を保存している北海道の公立小学校と連絡がとれており、新型コロナが終息すれば調査を実施できる可能性が高まる。
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