| 研究課題/領域番号 |
18H01003
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| 研究機関 | 岩手大学 |
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研究代表者 |
清水 将 岩手大学, 教育学部, 准教授 (20547872)
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| 研究分担者 |
廣瀬 勝弘 京都産業大学, 現代社会学部, 教授 (00347080)
立花 正男 岩手大学, 教育学研究科, 教授 (00390576)
上野 耕史 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (20390578)
森本 晋也 岩手大学, 教育学研究科, 准教授 (70784312) [辞退]
村瀬 浩二 和歌山大学, 教育学部, 教授 (90586041)
阿部 真一 岩手大学, 教育学研究科, 教授 (60829381)
清水 茂幸 岩手大学, 教育学部, 教授 (70272185)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 遠隔研修 / 複式指導 / 小規模校 |
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| 研究実績の概要 |
へき地・小規模校でおこなわれる異学年合同・複式授業における学校の実情に応じたカリキュラムマネジメントができる教師を育成するため研修プログラムの開発が本研究の目的であり、本年度に関しては、各教科の教育課程の内容の取り扱いを比較検討し、複式指導を担当する上で必要となるカリキュラムに関する知識を明確化した。それぞれの教科の複式指導では、全体の年数の違いや教科の接続の関係だけでなく、領域等のまとまりが異なる場合があり、またそれにともなった授業時数の異なりを次の年を見通した２年間のカリキュラムで処理することが必要とされる。そのために隣接学年を１つの教室において半分ずつ指導する1年間のイメージではなく、２年間を弾力的に学ぶことを見通した学級としてカリキュラムを編成する考え方が必要になり、通常学級の担任以上にカリキュラムマネジメントを意識することになることが明らかになった。３観点で指導と評価の一体化を進めるには、特に思考・判断・表現、主体的に学習に取り組む態度において、それぞれの学年の違いに応じた課題を設定して、同じことが繰り返されないように配慮した授業づくりをおこなう必要があり、研修のテーマとして求められている。
ワークショップ型の研修プログラムのための研修ツール開発に関しては、学校の立地状況によるインターネット回線の速度が学校内のLANの整備状況、自治体の方針や制限によって異なり、それらの仕様を考慮して、最小限の環境で双方向の通信をおこなう必要性がある。使用するOSの関係から、PCにインストールして使用可能なアプリ等様々な制限があることからもわが国のICT環境とそれらを利用する教育の実情と課題が浮き彫りとなった。Society5.0を実現するためには、通信インフラを整備する企業との協働研究によってこれらの喫緊の課題についてハード面からの解決も図る必要があり、検討を始めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度は、ワークショップ型研修プログラムの開発を中心に、へき地に立地することが多い複式指導の実践校とプログラム開発と検証をする予定であったが、研究代表者の急病により、十分な進展を図ることができなかった。
現在のところ、遅れを取り戻すことができるよう双方向遠隔システムとコンテンツの開発を中心に企業ともコラボレーションしながら研究を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
教師教育用の複式指導の類型解説とカリキュラムマネジメントのコンテンツについてはその有効性を高めるために検証を重ねている。現在新型コロナウィルス（COVID-19）対策及び関連法による緊急事態宣言下で学校機能が停止している地域が多く、状況の好転を待って、これらの実践研究を再開し、プログラムの精度を高めていきたい。
遠隔研修を実現するWeb会議システムについては、汎用性のある一般的アプリやソフトを使用して、特別な環境下でなくても双方向通信がおこなえるように開発をおこなっている。遠隔による双方向通信システムは研修のみならず児童の相互交流を実現し、現在新型コロナウィルス（COVID-19）感染下の全世界で課題となり、わが国でもICTを使用した教育の脆弱性が表出したが、一方で本研究の成果が教員のみならず児童生徒にも還元され、さらには小規模校の新たな教育方法ばかりでなく、全ての学校種、学校規模においても対面による授業や交流を補完する可能性が示唆されるようになった。特に身体活動を利用した遠隔での成果共有は、授業研究（レッスンスタディ）や授業方法の革新を予期させるものであり、Web会議とその他のツールを併用した研修や授業の在り方について研究対象とする予定である。
また、Web会議システムを使用したコミュニケーションで発生する初歩的な課題とその解決プログラム開発についても喫緊課題ととらえ、研究に着手する。
現在、現在新型コロナウィルス（COVID-19）による関連法（新型コロナウイルス特別措置法）に基づく緊急事態宣言による移動自粛要請等があり、各地におけるフィールドワークとして計上した旅費等が消化できない状況である。そのため、当初予定した経費を変更し、テレワークのための環境整備の物品購入等に変更しながら、今後継続すると思われる現環境下で課題解決を遠隔により実践的に図りたいと考えている。
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