| 研究課題/領域番号 |
18H01071
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 滋賀大学 |
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研究代表者 |
藤岡 達也 滋賀大学, 教育学系, 教授 (10311466)
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| 研究分担者 |
桜井 愛子 東洋英和女学院大学, 国際社会学部, 教授 (00636003)
大辻 永 東洋大学, 理工学部, 教授 (20272099)
川真田 早苗 北陸学院大学, 人間総合学部(子ども教育学科), 教授 (20880363)
五十嵐 素子 北海学園大学, 法学部, 教授 (70413292)
村田 守 株式会社蒜山地質年代学研究所(地質技術センター), 地質技術センター, 研究員 (80239532)
榊原 保志 信州大学, 教育学部, 名誉教授 (90273060)
佐藤 健 東北大学, 災害科学国際研究所, 教授 (90290692)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 自然災害 / 防災・減災，復興教育 / ESD，SDGs / 科学・技術・社会相互関連 / 現代的諸課題への取組 / 文理融合・総合型教育 |
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| 研究成果の概要 |
東日本大震災発生以降も日本各地で震災や風水害が生じている。被災地・被災懸念地域での学校防災，地域防災の取組，復興に向けての現状と課題を現地調査を踏まえて分析し，自然災害に関する防災・減災，復興等の教育の在り方について整理・体系化した。ESD，SDGsなどの教育のねらいの実現を図り，STSやSTEAMなどの教科横断，文理融合・総合型の教育の方法を取り入れ，これからのVUCA，Society5.0の時代への具現化を示した。開発教材・プログラムの実践から，持続可能な社会に向け，防災教育等の歴史的教訓，国連防災世界会議など日本が国際社会へ果たしてきた貢献，今後の役割等について明らかにした。
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| 自由記述の分野 |
自然災害に関する教育
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
頻発する自然災害に対する防災・減災，復興の今後の在り方を過去の教訓や事例から分析した。自然災害に関する教育の重要性は指摘されていても現地調査等を踏まえながら具体的な内容・方法，システム等に学術的に取り組まれた研究は少ない。進展しつつある自然科学や社会科学の個別的な専門領域の成果を取り入れ，文理融合，総合・学際的，理論と実践との往還の視点から自然災害に関する教育について，取扱うべき内容，教育方法，学校教育・地域社会への啓発などの在り方を示した。今日，国際的にも持続可能な社会の在り方が問われているが，その具現化として日本から発信可能な研究領域であることを本研究での取組から明確にした。
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