研究課題
2021年度は、COVID-19禍によるさまざまな制約下における低強度の認知行動療法プログラムを実施し、その実施可能性や開催形態の差異による参加者の反応などを比較検討した。１．遠隔ビデオシステムを用いたオンラインCBT；遠隔ビデオシステム（Zoom等）による個人CBTプログラム（50分×8回、週1回）は、応用行動分析、認知行動スキルや社会資源の紹介、家族介護者自身のストレスケア等で構成した。主要評価項目は家族介護者の介護負担感、介護者の精神症状、QOL、副次評価項目は介護肯定感等とした。現在、4名の登録が完了し3名が介入を終了した。２．地域包括ケアを提供する施設における認知症の家族介護者向け集団CBTプログラム；集団CBTプログラム（90分×5回、隔週）を地域包括支援センターで実施した。プログラム開催時の感染状況に応じて、①会場開催による対面・集合形式、②会場とZoom併用形式、③Zoom形式で実施した。全5クール実施して総参加者数は39人であった。平均出席回数は4.13 回、プログラム完遂率は79.5％で、3形態間で有意差は認められなかった。参加者の平均年齢は69.24歳（SD=10.66）、Zoom形式時は平均年齢が低かった。要介護2以上の被介護者の介護を行う家族（11人）では、介入前後で有意傾向で抑うつ症状が改善し、HADS得点、HADSの抑うつ得点で中程度の効果量が認められた。３．プログラムの普及・啓発に向けた看護師等の支援者研修の実施とその効果の検討；訪問看護師等の支援者を対象としたオンライン研修(3時間）を実施し、量的・質的に解析した。その結果、単発の研修では看護師の在宅看護の質の変化やCBT実践に関する知識、自己効力感に有意な改善は認められなかったが、インタビュ-調査から認知症患者や家族介護者に対する≪認知の変化≫≪看護師のアプローチの変化≫が示唆された。
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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