| 研究課題/領域番号 |
18H02914
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
飯原 弘二 九州大学, 医学研究院, 教授 (90270727)
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| 研究分担者 |
西村 邦宏 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 研究開発基盤センター, 部長 (70397834)
中島 直樹 九州大学, 大学病院, 教授 (60325529)
東 尚弘 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策情報センター, 部長 (10402851)
康 東天 九州大学, 医学研究院, 教授 (80214716)
坂本 哲也 帝京大学, 医学部, 教授 (40365979)
萩原 明人 九州大学, 医学研究院, 教授 (50291521)
嘉田 晃子 独立行政法人国立病院機構(名古屋医療センター臨床研究センター), その他部局等, 室長 (70399608)
森脇 健介 神戸薬科大学, 薬学部, 准教授 (10514862)
野原 康伸 九州大学, 大学病院, 助教 (30624829)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | Learning healthcare / Artifical intelligence / Stroke |
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| 研究実績の概要 |
超高齢社会を迎えた本邦にあって、死亡率の第4位、要介護原因の第1位を占める脳卒中の征圧は喫緊の課題である。医療費の高騰の下、Precision medicineの概念をリアルワールドの医療現場で実践する革新的な方策を開発する必要がある。現在、虚血性脳卒中の標準治療であるt-PA静注療法、機械的血栓回収療法の施行率は約6%, 2%にとどまり、従来のアプローチでは劇的な改善は望めない。本研究では、DPC情報に重要な臨床情報を付加した急性期医療情報と救急搬送データをリンクした統合データベースを構築し、人工知能を用いた分析に基づき、新たなエビデンスを創出する。本研究で開発したWeb上のツールを活用し、創出した新たなエビデンスを参加施設にフィードバックすることで、自律的なワークフローの改善を促す。上記のサイクルを継続的に回すことで、脳卒中医療の自律的な自己変容を可能とする、Learning Healthcare Systemの構築を行う。この手法は、Precision medicineを推進する革新的な手法として世界的に注目を集めているが、全国悉皆的な救急搬送情報とDPC情報に重要な臨床情報を加えた医療情報との統合データベースを活用する点、人工知能を用いる点で、現在のところ世界初の取り組みである。 平成30年12月に、救急搬送と急性期医療データの統合データベースを構築する過程に、想定に反して、欠損値が多いことが判明し、研究遂行上、追加データの収集が必要となり、当初の研究計画から予想以上の遅延が発生することとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
救急統合データベースの作成については、2013-2014年の総務省消防庁全国救急搬送データとJ-ASPECT studyにおける急性期脳卒中３病型のマッチングを行った。その結果救急搬送データ約1050万件とJ-ASPECT study急性期脳卒中３病型データ約12万件を確率論的データマッチング手法に基づいてマッチングを施行し、約9.5万件（77%）が完全マッチングとなり、統合データベースの基礎が作成された。これについて様々な因子についてhierarchical multiple regression modelを用いて解析を行っている。
脳内出血統合データベースについては約1500例の脳出血データを統合し、さらにCTにおける脳内出血の血腫量・形状・densityなどの画像特徴量を自動的に判別する、画像解析システムの開発を進めている。
上記に加え、共同研究者である英国サザンプトン大学 Ian Galeaらが開発したくも膜下出血特異的なアウトカム評価ツールの日本語版を作成しており、くも膜下出血におけるPatient reported outcome判定ツールの初期評価を進めている。また遠隔医療および医療資源の適正配置についても、共同研究施設と協力し解析を進めている。
現在のところ、統合データベースの構築については、追加データの申請を、総務省消防庁に対して行い、4年分の統合データベースの構築ができた。現在、通常のロジスティック回帰分析を行い、その結果を論文にまとめ、投稿中である。一方、また昨今の新型コロナウイルス感染症の蔓延により、班会議の開催、研究施設訪問などが、厳しく制限されており、研究計画が大幅に遅延している。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症の終息状況次第であるが、遠隔会議の開催など、情報の共有、進捗管理を定期的に行うこととする。
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